内容紹介

AI・IoT・ビッグデータ総覧2018-2019には「150以上の事例」「活用戦略」「データ」「組織」「規制・法律」「サービス・支援事業者」の情報を一冊にまとめています。人工知能（AI）やIoTの活用も待ったなしです。
高度化するテクノロジーの使いこなしと、成果を出す活用シナリオの創出という2つの壁を乗り越えなければ、イノベーションを起こしたり、大きな成果を得たりすることは難しいのが現実です。今回、AI活用を中心に150以上の支援ベンチャー・スタートアップに大規模な調査を実施し、大企業との連携に成功する条件を分析しました。各社の得意分野や実績を網羅した総覧も掲載しており、新サービスの創出に悩む担当者は必見です。データだけでなく、AIやIoTも「取り組めば勝てる」から「取り組まないと負ける」時代となっています。「AI・IoT・ビッグデータ総覧2018-2019」でライバルに先手を打つのは今です。

＜本書の特長＞

データ活用に必要な情報がすべてこの一冊に！
【特長１】150以上の国内外のAI・IoT・ビッグデータ活用事例
150以上の企業活用事例を掲載海外・国内の活用実態がわかる！
150社以上の国内外の最新活用事例を掲載しています。事例は産業別に掲載しており、自社や顧客に近い業種の情報をすぐに参照いただけます。国内外事例は産業別のほか、「機械学習」「ディープラーニング」「IoT」「自然言語処理」「ドローン」「ロボット」「ウエアラブル」「ID-POS」「スマートデバイス」などのカテゴリでもお探しいただけます。

【特長２】100以上のAIアウタートアップ総覧。中国スタートアップも収録。
我が社に合う深層学習・機械学習の支援事業者を探せる！中国の注目スタートアップも収録
100社以上のAIベンチャー・スタートアップについて、得意とする処理技術や保有しているリソース、提供済みの顧客の産業や業務について各社の情報が分かるようにいたしました。ビジネス状況、連携先大企業への要望などの統計データも掲載。日々増える中国スタートアップの情報もAIやIoT分野を中心に紹介します。

【特長３】 15分野のIoT活用を事例を基に解説
15分野のIoT活用を事例を基に解説
IoTについては（1）モバイルヘルス（2）回収（3）工場（4）設備（5）交通（6）エネルギー（7）店舗・オフィス（8）農林水産（9）社会インフラ（10）建設（11）物流（12）セキュリティ（13）金融・保険（14）スポーツ（15）エンタテイメント各分野のビジネス活用・適用トレンドを解説。

【特長４】 10分野の社会課題に挑む世界のスマートシティ
データで課題を解決する世界の先進都市の事例を厳選
（1）ゴミ（2）医療（3）街灯（4）環境（5）交通事故（6）公共交通（7）治安（8）住居（9）食品衛生（10）水（11）災害（12）教育の各課題へのデータを活用したアプローチを掲載。

【特長５】 2017年改正法対応のパーソナルデータ・匿名化の活用解説
パーソナルデータ、改正個人情報保護法のGDPRなど法制度の最新動向と対処法を解説
データを活用する際に、必ず押さえておかなければならない個人情報保護法の改正やパーソナルデータ、プライバシーGDPRについて、専門家が実例を交え詳しく解説します。特に個人情報保護法では2017年5月に施行された改正法関連のQ&Aを掲載。匿名化はパーソナルデータの「どれを」「どこまで」「どのように」対処すればいいのかを専門家が紹介します。

【特長６】 各産業・業務におけるデータとAIの活用マップ
ビッグデータ・IoT、AIそれぞれの視点で産業×業務の状況を鳥瞰
主要産業、製造（家電・重機・精密・電子部品、自動車）、食品・日用品、医療・健康、流通（小売・スーパー・コンビニ・百貨店）、通信／運輸（鉄道・陸運・海運・航空）、金融・保険・カード・リース、サービス、住宅・建設、エネルギー、公共におけるデータやAI活用の状況が一覧できる大型マップを収録。

【特長７】 顧客や社内の提案に使えるテンプレートと調査データを収録
ビッグデータ・IoT提案に使えるビジネス活用テンプレート
社内でビッグデータやAI・IoTの新規プロジェクトを提案する際の資料はどう構築すればいいのか。「テンプレート」をもとに本書の情報を活用し、いかに迅速に説得力のある提案にするのか、考え方と手順を解説します。付属CD-ROMにテンプレート作成用のPowerPointデータも収録しました（ダウンロード版はPDFでのご提供となります）。

【特長８】 2017年発行「AI・IoT・ビッグデータ総覧2017-2018」のPDFデータを収録！
2倍のケーススタディを自社の戦略に生かせる
前年の本書の内容をすべてCD-ROMに収録しました。特にケーススタディの活用をおすすめします。過去の事例でも、自社の戦略に合致する場合があります。国内・国外のケーススタディについて、「業種」「業務」「テクノロジー」「利用データ」で分類していますので、異業種の活用事例も容易に参照できます。


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