京都大学経済研究所助手、名古屋大学助教授、同志社大学助教授を経て現職。公共経済学、スポーツ経済学、文化経済学、教育経済学を専門とし、理論を基礎とした実証モデルの構築と、データで裏づけされたエビデンスにもとづいた政策提言を中心とする。最近の研究テーマは、クリエイティブツーリズム、幸福感分析、良心学研究。国際的学術誌European Economic Review、Japanese Economic Review、Journal of Risk and Insurance、Journal of Education and Learning、Review of Behavioral Economics などに論文多数。共編著書に『教育と格差』『スポーツの経済と政策』『スポーツの組織文化と産業』、The Kyoto Manifesto for Global Economics ─The Platform of Community, Humanity, and Spirituality などがある。2002～08年日本経済学会理事、2018～20年文化経済学会会長。