データ収集・基盤開発、企業や研究機関の開発支援を手掛ける一般社団法人「AIロボット協会」、通称「AIRoA(アイロア:AI Robot Association)」。AIRoAは、将来のロボット像をどう描き、また開発面で米中に後れを取っている日本が進むべき方向をどのように考えているのだろうか。理事長の尾形哲也氏へのインタビューを日経ムック『フィジカルAI ロボットと共創する未来社会』から抜粋・再構成してお届けする。
人との協働ならヒューマノイドが最適解
フィジカルAIで動くロボットは、生成AIと同じ方法論で、AIが認識・学習した情報を用いて動作を生成する仕組みになっている。過去の経験を応用しながら動けるので、環境が変わっても対応しやすく、少々の失敗なら自律的にやり直すことができる。つまり従来のようにロボットフレンドリーな環境をわざわざ用意しなくても、人間のために設計されたスペースで動けるようになる可能性が高いということだ。
「人間のために設計されているスペースで動ける」という条件を優先するなら、ヒューマノイド(人型)やセミヒューマノイドが適しているといえる。
言語を扱う生成AI(人工知能)の発展を振り返ると、「翻訳専用」「小説の生成専用」のように何かに特化させたAIよりも、ChatGPTのように汎用的に使うことを想定してつくられたAIのほうが、高い性能を示すようになったという事実がある。この事実からも、環境を問わず汎用的に使えるヒューマノイドとして設計するのが最適解といえそうだ。
現状、関節の数やセンサーの種類・数などのフォーマットが統一されているわけではないが、ヒューマノイドかそれに近い形状のロボットを標準にデータを収集しておけば、転移学習(あるロボットで収集したデータを、他のロボットの学習に利用する)に効率的に利用でき、多様な作業に対応したロボットを開発しやすくなるはずだ。
AIRoA(AIロボット協会)理事長、早稲田大学理工学術院基幹理工学部表現工学科教授
とはいえ、現在は技術が大きく変化しているフェーズにあるため、何を標準化するかは明確には固まらないだろう。そもそもAIはこれまで、標準化になじまない技術として進化してきた。生成AIも先にモデルがリリースされ、一般利用が始まってから規制についての議論が始まった。フィジカルAIについても似たような展開になるのではないかと考えている。
AIRoAはエコシステム構築に動く
AIRoAは、AI×ロボット基盤モデルとデータエコシステムを世界に発信するプラットフォーム構築を目指して、2024年12月に設立された。
日本のアカデミアは基礎研究と応用研究との間に距離がある。しかし先端モデルの開発や社会実装をスピーディーに行うのであれば、企業の参画を得て両者を並行的に進めなければならない。そこで、企業を巻き込みやすい社団法人の形式をとっている。
AIRoAの目的に、産業の垣根を越えたオープンかつ大規模なデータ収集、基盤モデルの開発とオープンソース化、スケール可能なAIロボットのエコシステムの構築がある。
協会として収集したデータセットや開発した基盤モデルのベースをオープンに提供し、企業が試用のためにファインチューニングしたモデル、試用時のデータを可能な限り協会に戻してもらうという方法をとっている。企業が現場で使うことで、どういうサービスを行うロボットにはどういうデータが必要か、どういう学習が必要かが見えてくることもあり、そこで得た知見を、さらなるデータ収集・基盤開発に役立てるのだ。
このようにエコシステムのプラットフォームとしての活動を通して、ロボット開発の促進、ひいては産業振興に貢献するのが当協会の狙いだ。
日本独自の価値観で存在感を示す
ロボット開発において米国・中国が先行するなか、「日本に勝機はあるのか」と聞かれることがあるが、私はいつも「勝たなくてもいい」と答えている。確かに技術的には米中が飛び抜けて先行してはいるが、技術で勝つことより、我が国としての存在感を示すことこそが重要だと考える。
自動車でも家電でもロケットでも、かつては米国が先行していて日本は後追いだった。だが後追いだからこそ技術開発をショートカットできた面もあり、現在では米国を追い抜いている領域もある。
過去のロボット開発の歴史を見れば、ヒューマノイド研究において日本は多くの先行研究・特許を生み出してきた。産業用ロボットに絞れば、利用台数は中国に抜かれたとはいえ、生産台数はまだトップだ。この実績や経験の蓄積を生かすべきだろう。
従来の「同じ動作を正確に繰り返すことで性能を発揮するロボット」とフィジカルAI搭載ロボットの設計思想には大きな距離があるが、それをうまく縮められれば、ロボットとの高い親和性を維持してきた日本だからこそ見いだせる新しい市場、新しいアプリケーションがあるはずだ。自動車業界では軽自動車という、日本に適した製品分野をつくった例もある。省エネ、省スペースで小回りの利く軽自動車は今、海外での需要も高い。
ロボット開発においても「米中には追いつけない」と諦めず、技術研究を継続していけば、日本が美徳と考える製品・サービスをつくり出せる可能性は大きい。現段階ではペットロボットが、その好例といえる。海外ではロボットを「怖いもの」と感じる文化が多いなか、日本はマンガやアニメの影響もあり、「親しみやすいもの」と捉える人が多い。ペットロボットの売れ行きがこれほど高いのは日本だけだという。
長年ロボットを生産・活用してきた実績や経験と、ロボットと親和性が高い文化とを組み合わせ、日本ならではのロボット製品、ロボットサービスを展開していけば、世界においても独自の存在感を示せるようになるだろう。
日本には社会実装のポテンシャルがある
産業界発のロボットが生まれる可能性が高いのは日本だと、私は思っている。米国はデータを抱えているAI企業がロボット開発の先頭にあり、産業界で使い道を見つけようとすれば、壁にぶつかるかもしれない。中国も同じような状況だろう。
しかし先述の通り、日本はフィジカルAI以前から多くのロボットをつくり、製造業、農業、福祉介護などの多くの分野で、トライアル的なものも含めて活用してきた。すべてがうまくいったとはいえないが、フィジカルAIという新しい技術に直面した今、もう一度あの頃のようにチャレンジする気持ちを持って、積極的に新しいロボットを利用してもらいたいと思う。技術的には米中が先行していることに間違いないが、日本には社会実装の事例を次々と生み出すポテンシャルがあるのだから。
日本政府も「世界で最もAIを開発・活用しやすい国」を目指すと打ち出しており、OpenAIやエヌビディアも日本法人をつくって、日本でのAI開発を行っている。日本にとってこれは事例を生み出すチャンスでもあるといえるだろう。
技術レベルと社会受容のバランスが重要
社会実装を考える場合には、技術レベルと社会受容を比較することも大切だ。今のAIは人間が解決できなかった数学的問題をどんどん解いているが、こうした性能は数学者には重要であっても、一般市民にはあまり必要がない。開発側がより高性能なものを追求するのは当然だが、社会的にはそこまでのレベルがなくても利用は進むと思われる。
例えばChatGPTは、ハルシネーションが多いにもかかわらず普及してきた。またiPhone3は、搭載されたカメラやスピーカーの品質がさほど高くはなかったものの、ユーザーの要求には十分だったがゆえに爆発的に売れた。これらの例のように、社会受容に合わせたレベルのものをリリースしていくことが、普及のポイントになるといえる。逆にいえば、今の技術レベルで何ができるのかを探ることが、社会実装に向けた重要なアプローチになるということだ。
ユーザーが納得するレベルを見極める
現在、AIRoAはトヨタ・ウーブン・シティにおいて、家事を支援するロボットの実証実験を行っている。家庭での利用は環境的な問題からハードルが高いといわれてきたが、安全性を確保したうえで、どれくらいのサービスができればユーザーが納得できるのかを確かめる実験だ。
家事を“子供のお手伝いクオリティー”で実現できれば、ユーザーからは有益だと評価されるのではないかと、個人的には考えている。
「ほどほどにしかできない、しかしできる作業内容は多い」となれば、ロボットにはそれなりのニーズが生まれるだろう。そして家事をロボットにサポートさせることが当たり前になれば、データ収集の効率や性能は上がり、逆に価格は下がっていく。どのレベルがユーザーの許容点になるのか、それを探りながら開発を進めることも、これからは必要になっていく。
しかしブランド力を持つ大企業が「ほどほどのもの」をリリースするのは難しいため、実証実験ではスタートアップの存在感が大きくなる。スタートアップが開発した「ラフなもの」であることを前提に検証し、ユーザーに大胆に使ってもらえれば実装の近道になるだろう。
取材・文/暮 論子
「フィジカルAIは何が期待されているのか」といった基本からロボットを動かす技術までわかりやすく解説。開発・実装に向けて日本はどんなアプローチで挑んでいるのか。有識者や企業インタビューを通じて、AIロボット開発の未来、日本の持つ可能性に迫る。
日本経済新聞出版編/日本経済新聞出版/2200円(税込み)



