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都心を中心に売れ行き好調、『光電融合 AI×半導体の技術革命』
日経BPの技術専門メディアの記者2人が、光電融合分野をけん引する企業や研究者、行政担当者に取材した内容をまとめた『光電融合 AI×半導体の技術革命』が、売れています。発売から1カ月も経たずに重版も決定。
特に東京・丸の内や日本橋など都心部の書店で動きがよく、ビジネス書コーナーや特設コーナーでの露出も増えています。
本書は、日経BPの技術専門メディア「日経クロステック」「日経エレクトロニクス」の専門記者である久保田龍之介氏と石橋拓馬氏の共著。
著者らによると、生成AIの普及でコンピューティング技術は大きな変貌を遂げつつあるといいます。AIの演算を担うデータセンターは1施設で数十MW（メガワット）もの電力を消費し、それは一般家庭1万世帯以上に相当する規模。米国ではAIデータセンターや暗号資産マイニングの影響で家庭の電気代が上昇し、コンサルティング大手の米ICFは、2030年までに電気代は最大4割高くなると予測しています。データセンター建設が相次ぐ日本も、同様の課題に直面する懸念があるそうです。
この電力問題の解決策として期待されているのが「光電融合」。データ伝送の一部を電気から光に置き換えることで、消費電力を大幅に抑えられる技術で、日本ではNTTグループが次世代通信基盤「IOWN」の中核技術として、データセンターの消費電力を現在の100分の1に抑えることを目指しています。
本書は、光電融合の現在と将来を「市場動向」「中核技術」「主要プレーヤー分析」「部素材」という4つのテーマで整理。Broadcom（ブロードコム）やNVIDIA（エヌビディア）といった米国の半導体大手が先行する海外勢の動きから、日本企業の存在感、今後の勝ち筋まで、豊富な図表を用いて分かりやすく解説しています。
投資家からも「乗り遅れるな」の声、ビジネス界にも波及
高市早苗首相は2025年10月の所信表明演説で「光電融合技術などによる徹底した省エネ」を主要政策の1つに掲げ、経済産業省も2nm（ナノメール）半導体の開発・製造を目指すRapidus（ラピダス）支援と並ぶ半導体戦略の中核に位置づけるなど、国レベルでも注目度が高まっています。
著者の久保田氏は本サイトの インタビュー で、「ITテクノロジー業界にとどまらず投資界隈からも熱い視線が集まっている」と語っています。投資家からの「乗り遅れるな」というプレッシャーを背景に、半導体の装置メーカーや部材メーカーから半導体の専門家に事業の相談が相次いでいるとも。
AIの進化がとどまるところを知らない今、その裏側を支えるインフラ技術を理解しておくことは、これからのテクノロジー分野の勢力図を見極める上で欠かせません。半導体やAI関連のビジネスに携わる方はもちろん、投資や政策の観点から技術動向を押さえておきたい方にも、ぜひ手に取ってほしい1冊です。
構成・文／磯部麻衣