私たちは日々の生活において様々な情報を得て、それを基に決断し、行動する。しかし、なぜか集団や組織となると、その基本がないがしろにされがちである。典型例が太平洋戦争の開戦であり、日本は米国に勝てないと分かっていながら、戦争に突き進んだ。恐らく日本の組織は「組織内で情報より重視される要素があり、それが優先された結果、情報を軽視している」ように見える。ここでは国家が収集する秘密情報とそのための活動＝インテリジェンスについて詳解する新刊『教養としてのインテリジェンス エピソードで学ぶ諜報の世界史』（小谷賢著）から旧日本軍の情報運用に関して抜粋、どこに問題があったのかを検討する。第2回は「縦割り」「課長補佐の暴走」を題材に。
セクショナリズムの弊害と責任の所在の不明確さ
旧日本軍の参謀本部における作戦部と情報部の対立は、当時のセクショナリズムを如実に示す事例でもある。これは陸軍に限らず、現在の日本でもよく聞かれるように、国よりも省、省よりも局・課、といった縦割りに由来するものだ。
軍隊や官僚組織は軍事作戦や行政事務の遂行上、縦割りが最も効率が良いのも事実である。ただ、情報の領域はやや特殊で、情報は組織を越えて水平的に共有されることが理想である。なぜなら、あるセクションにとって価値のない情報が、他のセクションには死活的に重要なものになる場合があるため、情報は組織の中である程度共有されることがその活用に必要なのである。
そのため、欧米の軍隊組織や情報機関は試行錯誤しながら、なんとか情報共有や集約の仕組みを制度として担保している。例えば、米国では中央情報機構、英国では内閣情報委員会といった情報集約の組織が設置されている。
しかしながら、太平洋戦争期の旧日本軍にはそのような意識は全く希薄であった。もし陸軍が海軍に有益な情報を得ても、それが海軍に伝えられることはほぼなく、また逆も然（しか）りであった。これは情報を握っておくことがその組織の利益となる、といった考えが根強かったことや、相手に情報を渡してもそれほど程重視されないだろう、との思い込みがあったものと推察される。その結果、陸海軍内で、情報は縦割りの壁を乗り越えて伝えられることはなく、時としてそれが多くの将兵の命を奪う事にも繫（つな）がったのである。
日本政治史に詳しく、『特務』（日本経済新聞出版）などの著書がある米マサチューセッツ工科大学のリチャード・サミュエルズ教授によると、戦前の日本のインテリジェンス組織は最後まで（そして今も）、縦割りの弊害を克服することができず、これが致命的だったという。
「課長補佐」や「課長」が“評価重視”を選択するリスク
さらに旧日本軍という組織においては、佐官級の中堅参謀の力が強く、作戦立案や現場の指揮系統においてはボトムアップの様相を呈していた。現代の日本の官庁で言えば、「課長補佐」、企業で言えば「課長代理」や「課長」と置き換えてもいいだろう。そうなると彼らは「自分が評価されるような作戦（≒攻勢作戦）」を好むようになり、わざわざ情報部の主張に耳を傾けてまで作戦立案の妥協や中止をしない。
これに対して欧米ではトップダウンが基本であるため、軍の最高指揮官や政治指導者に情報が集約され、そこで情報に基づいた決断が下されることになる。この点で最も整備されていたのが第2次世界大戦中の英国で、国が集めた情報はほぼすべてウィンストン・チャーチル首相の出席する戦時内閣に提出されていた。
例えばチャーチルは通信傍受情報によって1941年7月に日本軍が南部仏印に進駐する兆候を摑（つか）むと、その対策を事前に講じている。他方、日本側でも英国が情報を摑んだことは認識されていたが、ほぼ無策のまま既定路線を推し進めた。
もちろん、英国のリーダーたちも主観的に判断を下すこともあるが、その過程はすべて公文書に記録されており、もし主観に基づいて誤った判断をしていれば、その行為は歴史によって断罪されるし、代々の決定者はそのような歴史を通じて、どのように決断すれば良いのかを学ぶことができる。さらに情報を基にトップが決断するという構図は、責任の所在を明らかにするという側面もある。もし情報が誤っていた場合でも、基本的に責任は決断を下したトップにあるとされる。
責任の所在を曖昧にしがちな日本の組織では、このような仕組みは歓迎されないのかもしれない。ただ平時であれば、それで組織は機能するのかもしれないが、戦時や非常時において情報が軽視され、責任を曖昧にしたままの組織はどうなってしまうのか。我々はもう一度歴史に学ぶ必要があろう。
小谷賢著、日本経済新聞出版、1320円（税込み）