その本の「はじめに」には、著者の「伝えたいこと」がギュッと詰め込まれています。この連載では毎日、おすすめ本の「はじめに」と「目次」をご紹介します。今日は伊藤邦雄さんの『 新・現代会計入門 第7版 』です。「はしがき」をお届けします。
【はしがき】
ガバナンス改革と密接不可分な会計・財務
2015年にコーポレートガバナンス・コードが公表され，わが国のコーポレートガバナンス改革は事実上始まった。同コードの策定は，前年に経済産業省から発表された「伊藤レポート」が契機となったともいわれる。同レポートは，欧米に大きく劣後していた収益性，特に資本効率性に危機感を抱き，自己資本利益率（ROE）を中長期的に少なくとも資本コストを上回る8％にまで引き上げるべきことを訴えた。また，社外取締役の増員をてことした取締役会改革や投資家との建設的な対話の必要性を唱えた。
その後，2018年6月にはコーポレートガバナンス・コードが改訂され，「資本コスト」の重要性が明示された。さらに，21年6月には再改訂が行われ，取締役のスキルマトリクスの開示が要請された。マトリクス表のなかでも，「会計・財務」はほぼすべての会社で取締役に必須の知識・スキルとして示されている。とはいえ，開示された各社のスキルマトリクスをみてみると，「会計・財務」の欄に「◯」や「レ」が施されている取締役は全取締役の中の何割かに過ぎないのが現実である。本来は，取締役であれば誰でも事業・経営の共通言語であり，資本市場との対話に不可欠の会計・財務の知識やスキルを持ち合わせていなければならないはずだ。まさにコーポレートガバナンス改革の進捗と会計・財務の知識の習得は密接不可分の関係にあるといっても過言ではなかろう。
企業活動に必須の会計の世界はめまぐるしく変化し，企業価値を測る尺度も変わりつつある。こうした動きにどう対応すべきか。いうまでもなく企業という組織は，自らを取り巻く環境に適応しなければ，やがて市場から退場を余儀なくされる。それは，理論的解明のみならず実践的有用性を使命とする本書も同じだ。「創造的破壊」なくして，その持続性を保つことはできない。
1994年に『ゼミナール現代会計入門』として生まれて以来，版を重ね，多くの読者に支えられてきた本書は，2014年『新・現代会計入門』と改題し，再出発することにした。その後，改訂を重ね，本書はその第7版である。近年，企業活動の共通言語である会計をめぐる変化は，国際会計基準の広がりも含めて，大きく，そして速い。そのため,本書の有用性を維持・高めるには内容を絶えずアップデートする必要があり，今回の改訂に至った。
情報開示の広がりと企業価値をめぐる不都合な真実
近年，企業に要請される情報開示の種類と幅が広がり，「人的資本への投資と開示」や「知的財産への投資と開示」，「気候変動財務情報開示」（TCFD）そして「自然資本財務情報開示」（TNFD）などが新たに求められるようになった。このことは，情報開示の対象が従来の会計・財務情報に加えて,「非会計・非財務情報」にまで拡張されるようになったことを意味する。
また昨今は，企業のPBR（株価純資産倍率）に関心が向けられるようになった。東京証券取引所は2023年，プライム市場に上場している企業の約4割がPBR1倍割れであることに警鐘を発し，資本コストと株価を意識した経営を促す文書を公表している。PBRは企業が企業価値を創造しているか毀損しているかを確認する際に使われる極めてポピュラーな指標である。PBRが1倍を下回っているということは，企業価値を毀損していることを意味し，由々しき事態とされる。データの示唆するところによれば，投資家がもっとも重視する指標の1つである自己資本利益率（ROE）が8％を超えるか否かは，PBR1倍以上か以下かとほぼ連動している。その意味でROEが8％を上回っているかどうかが企業価値創造の分水嶺とされる。このように会計上の指標が企業価値の文脈で語られるようになっている。
企業と投資家との対話やエンゲージメントも進みつつある。対話の内容は，従来からの「会計・財務情報」のみならず「非会計・財務情報」にも及ぶようになった。「有価証券報告書」に加えて「統合報告書」を作成する日本企業の数は1,000社を超えるようになり，いまや統合報告書はその内容の豊富さから，投資家や他のステークホルダー必読の資料となっている。本書ではこうした投資家との対話や統合報告書にも目配りしている。
また，会計をめぐる不正や不祥事も相変わらず後を絶たない。意図的なものは論外として，なかには会計の本質に対する無理解から発生したものも少なくない。会計の知識なくして，不祥事に隠された「不都合な真実」に迫ることも，改革に向けた適切なアクションをとることもできない。今回の改訂にあたっては，こうした現実を踏まえたうえで，最新の動きをカバーし，かつデータなどをアップデートした。
教科書とは世の中の動向に左右されない不変の知識を集約したものである。これが一般的な理解だろう。しかし本書では，理論や制度にとどまらず，企業の現実にこそ焦点をあてることを目指している。教科書の域を超えているといわれるかもしれないが，企業活動のダイナミズムやいま最前線で起きている企業会計の変化の様を「波打ち際」でとらえなければ，会計を「生きた知識」として身に付けることは難しいと考えているからである。
「動画」としての会計
もちろん，これまで多くの読者に親しまれてきた本書の基本コンセプトも維持している。速く，そして複雑に動いている企業の「会計」という行為を「動画」として描写したい，という著者の願いは何ら変わらないからである。
会計という活動を映し出すやり方は大きく分けて2つある。1つは，会計を「静止画」として分析的・解剖的に描くやり方である。これは，従来から採用されてきたスタイルだといえる。しかし，このスタイルはともすれば，会計の生き生きとした性格を犠牲にしかねない。企業は動いており，動いている企業が行う会計もまた動いている。そうした会計の生き生きとした面白さを「動画」として，動いているままに豊かに描き出したい。これが本書の拠って立つスタイルである。
また，本書は，第2章から第14章までの各章をそれぞれ3つのパート〈ACCOUNTING TODAY〉〈THEORY AND HISTORY〉〈FIELD STUDY〉に分け，各アングルから叙述するというスタイルも堅持している。これは，読みたい箇所からひもときつつ，全体を網羅したいという読者のニーズに応えたものである。くわしくは後述するが，おおよその知識を得たいという方は，まず，各章の〈ACCOUNTING TODAY〉を通読されるのが便利だろう。また，ゼミ等で議論するために各論点の歴史や理論的背景を知っておきたいという場合は，各章の〈THEORY AND HISTORY〉が役立つだろう。実務に携わっている方は，各章の〈FIELD STUDY〉で実践的な動向や課題を理解することができる。
事業の言語が持つダイナミズム
会計を動画として描くにあたり，いくつかの点に注意を払った。
①会計とは「切れば血が出る行為」
まず，会計が持つ「ダイナミズム」を失わないように描くことである。会計とは，企業などの経済主体や，そのなかで働く人々の活動を一定のメカニズムに従ってさまざまな数値に写しとる行為だからである。
そうした会計によって生み出された数値は，さまざまな波紋を投げかけ，広範囲に影響を与える。企業の盛衰，企業内外の関係者（たとえば，株主や取引先，従業員など）の富，企業内の人事，企業の内部組織やグループ組織の設計，資金調達，経営戦略の策定といった，さまざまな側面に影響を与える。
このように会計は，企業や人々の命運をあるときは微妙にあるときは決定的に左右する。この意味で，会計は，企業内外に織りなされる悲喜劇と多かれ少なかれつながっている。つまり，会計とは「切れば血が出る」行為なのである。
また，会計がもたらす影響は双方向の性格を持ち，それがループを描く構造になっている。その1 つは，会計数値が結果的にさまざまな影響を各主体に与えることである。このため，企業や人々は会計数値に関心を払いながら，むしろ会計数値への影響を考慮しながら自らの行動の方向や努力水準を決める。つまり，受け手に与える影響が，逆に情報の送り手である企業や本人にも影響を与えているのである。本書では，こうしたループのダイナミズムをできるだけ損なわないように記述しようと努めた。
②「事業の言語」としての会計
第2の点は，会計が持つ「繊細さ」を傷つけずに描写しようとしたことである。会計とは何かと問われれば，それは「事業の言語」であると答えたい。「経営の言語」といってもよいだろう。これが本書の基本的立場である。
言語の存在しない世界（日常生活）など想像できないのと同様，企業や産業社会に会計が存在しない世界を想像することも難しい。企業の膨大な経済活動を財務諸表に要約・還元する会計システムがなければ，私たちは企業の活動を把握することも，伝達することも困難となってしまう。
言語であることから，会計には，ある重要な特性が備わっている。それは，1つの経済事実をいかに会計的に表現するかによって，その意味や解釈が変わってきてしまうことである。あることを表現するのに，表現の仕方を少し変えただけで，それを聞いた人の解釈が微妙に変わったり，時には誤解にまで発展したりすることを，私たちは日常の体験からよく知っている。事業の言語である会計にも，そうした繊細さがある。本書では，そうした繊細さを大事にしながら記述しようと努めた。
③会計が持つ「柔らかな秩序」
第3の点は，会計が持つ「柔らかな秩序」である。会計はとかく「日々，定型的に繰り返される無機質な技術的行為」であると思われがちだが，これは誤解である。本書はそうした誤解を解くことにも力を注いでいる。
会計を学ぶことは簿記を学ぶことだと思っている人が意外に多い。つまり，借方記入と貸方記入の記帳技術を中心にカッチリと体系化された「硬い秩序」を学ぶことが会計の学習だというわけである。しかし，そうではない。会計の体系は「硬い秩序」と並んで「柔らかな秩序」をも内包しているのである。柔らかな秩序とは，多かれ少なかれ不確実性あるいは曖昧さを，そのなかに持っていることを意味する。
そうした不確実性や曖昧さを生み出している要因は，ある1つの経済事実を表すのに複数の会計処理法が認められていることである。企業は，そうした選択肢のなかから1つの会計処理法を選択する。そこには，企業の価値観や判断，あるいは戦略が反映される。したがって会計は，企業のそうした価値観や戦略を映し出す鏡であるといえる。そして，それが可能なのは，会計が柔らかな秩序システムという性格を持っているからである。
会計学はよく「成熟した学問」だといわれるが，本書のねらいの1つは，こうした見方を覆すことにある。会計学は成熟しているどころか，まさに揺らいでおり，発展の余地を大いに残している。
IFRSへの対応と日本基準との違い
「事業の言語」であり「経営の言語」でもある会計は，本質的にグローバルに通用するものであり，会計言語を知らずして経済や産業，企業を深く分析することは不可能である。しかし，会計はそうした普遍性を持つ一方で，ローカルな側面も併せ持つ。これまで世界の国々は独自の会計基準をつくり，その国のなかで活動する企業はその国の会計基準に従って財務諸表などを作成してきた。なぜなら，国によって固有の法制度や商慣習を持ち，資本市場の成熟度も各国間で異なるからである。
ところが近年，そうしたローカルな側面をもつ会計の世界に揺らぎが起きている。それは，「各国の会計基準を統合する」動きであり，それを牽引しているのが「国際会計基準」（IFRS：International Financial Reporting Standards）である。いまや，日本のみならず世界の多くの国の企業がIFRSを強制もしくは任意適用というかたちで取り入れている。
企業活動がますますグローバル化し，資金が国を超えてダイナミックに移動する今日，IFRSを導入する日本企業も増加している。2026年2月末時点でIFRS適用会社数（適用済会社および適用決定会社）は307社に達している。
こうした動きを受けて今回の改訂では，IFRSの説明にこれまで以上に紙幅を割き，最新動向を解説するとともに，日本基準とIFRSとの違いを随所で解説することにした。また終章では，日本基準採用企業とIFRS採用企業との比較分析を例示している。同じ業種でも，異なる会計基準を採用する企業が混在し，比較分析が複雑で難しくなっているという現実に対処したものである。
本書の特徴
本書では，幅広い読者対象の多様なニーズに応えるためにデザイン上の工夫をしている。それが，本書の特徴にもなっている。
①理論や歴史から実務事例までを網羅
第1の特色は，第2章から第14章までの各章の本文の記述を，それぞれ3つのパートに分けていることである。〈ACCOUNTING TODAY〉〈THEORY AND HISTORY〉〈FIELD STUDY〉の各パートである。
〈ACCOUNTING TODAY〉では，それぞれのテーマについて現在の会計ルールや制度，さらには最新のIFRSの動向や基準の内容を説明している。〈THEORY AND HISTORY〉では，各テーマの理論的側面や歴史的背景に焦点をあてている。どちらかというと「会計学」としての色彩の強いパートだといえるだろう。〈FIELD STUDY〉は，実務事例を具体的に取り上げ，個々のルールがどのように適用されているかをケース・スタディーしたものである。
②企業活動への影響を多面的にとらえる
第2の特色は，会計基準や制度の説明にとどまらず，企業の会計行動や会計現象にも焦点をあて，その背後にある要因の説明に多くのスペースを割いていることである。会計基準や制度が現実にいかに企業活動に影響を与えているかを多面的に理解するとともに，会計が現実をいかに説明できるかという「切れ味」を把握することが大事だと考えるからである。さらには，現実を理解するための一助として，最新のデータを配置している。
③現実を切るための道具を身につける
そして，本書の最初と最後には「動機づけの章」を配置した。これが第3の特色である。
とかく私たちは，さほどの問題意識もなく，かつ問題を大局的に把握することもなく，いきなり本をひもとくことが多い。しかし，その本の中身をより深く理解し味わうには，まず，その領域でいま何が起きているのか，何が問題となっているのかを知っておくことが有益である。そうした点に配慮して書いたのが，序章である。
終章は，文字どおりゴールだが，次のスタートのための動機づけの役割を担った章でもある。本書を通じて得た会計の知識をいかに企業評価に向けて戦略的に活用するかを説くとともに，より上級レベルへと読者を誘うのが言外の意図である。
本書を読破した方々は，ぜひ上級へ進んでほしい。本書で得た会計の知識は，ファイナンスや経営戦略の知識と組み合わせることで，産業界で起きている事象や企業行動をより深くかつ包括的に理解できるようになる。そうした方のために筆者は，本書の姉妹編である『企業価値経営』（日本経済新聞出版）を執筆した。本書と併せてお読みいただければ幸いである。
得た知識はぜひ使って，現実がどれだけ切れるかを確かめてほしい。より高く，より深く究めてほしい，というのが著者の願いである。
④関連するトピックをコラムで
第4の特色は，いくつかの章に「テクニカルコラム」と「会計ア・ラ・カルト」「実証ア・ラ・カルト」を配置していることである。「テクニカルコラム」は，技術的な色彩の濃いテーマについてあまり時間をかけずにコンパクトに理解してもらうためのものである。複式簿記の知識は本書を読むために必須のものではないが，簿記の知識があれば理解がより深まるだろう。
また，「会計ア・ラ・カルト」は，各テーマにかかわる現代的なトピックスを読み切り形式で記述したものである。「実証ア・ラ・カルト」は，会計の重要なトピックに関する代表的な実証研究の成果を簡潔に説明したものである。
「実証ア・ラ・カルト」を設けた背景には，次のような理由がある。会計学の革新として実証研究が世界的に蓄積されていること，そして近年，実証研究に対する関心がにわかに高まっていることから，重要なトピックに関する代表的な実証研究の結果を簡潔に紹介することで，読者の皆さんに会計学が何をどのように検証しつつあるかを知っていただきたいためである。
本書の読者対象
本書の想定している読者層は，学生，実務家，専門家（志望）の方たちの3つのグループである。
①学生の方たち
まず，学生としては，商学部や経営学部といった会計をメインの科目とする学生の方たちを主な読者層として想定している。また，ビジネススクールやアカウンティングスクールで学ぶ皆さんも対象としている。現に本書は，一橋大学商学部や同大学院経営管理研究科のビジネススクール，同大学で筆者が責任者として携わっているエグゼクティブプログラム「Hitotsubashi Financial Leadership Program」（HFLP）などの基本テキストとして使用されている。
しかし，こうした方たちのみならず，経済学部や法学部に在籍されている方たちも読者対象として想定している。「事業の言語」としての会計は，経済学や法学のさまざまな分野における学習にも少なからずかかわってくるからである。たとえば，ミクロ経済学の学習や，会社法，金融商品取引法，あるいは破産法や民事訴訟法，さらには最近の企業再生法の理解にも会計の知識は不可欠である。
②実務家の方たち
実務家の方は，さらに広範囲にわたるだろう。経理や財務担当のセクションにいる方のみならず，企画やマーケティング，法務，総務といったスタッフの方も含まれる。
著者の経験でいうと，最近では，このような方たちのみならず，営業や生産・技術開発に携わっている方たちも研修で教えることが多い。その背後には，「会計的な計数感覚を欠いた企業人は，バランスと方向感覚を失った，糸の切れた凧のようなもの」といった考え方があるようである。本書では，会計と直接関係しないような人たちにも理解できるように工夫したつもりである。
また，対象とする業種もさまざまである。仕事のなかで企業にかかわる計数を扱う金融機関や証券会社，生損保会社の方はもちろん，製造業などの業種の方も読者層として想定している。最近は，技術系出身の方たちが経営に携わる機会が増えている。そうした方たちも，出身の学問とは異なるテイストの，事業の言語としての企業会計に触れてほしい。技術系出身者を対象としたMOTに在籍している方々にも読んでいただきたい。
さらに，企業以外の機関や組織に属している方にとっても，本書から得られるものは少なくないと思う。本書で主として取り扱っている企業を対象とした会計（つまり企業会計）は，病院や学校法人などの会計システムと大きく異なるわけではない。
また，官公庁の政策決定者にとっても，会計の知識は有用なものである。たとえば,レートベース方式に代表される公共料金の決定や，事業体の適切な監督を行うには，会計の知識が必要だからである。
会計は，これほどさまざまな機関や組織に浸透しているのである。
③専門家（志望）の方たち
そして，公認会計士や税理士，あるいは証券アナリストなどの専門家と，それを目指している方も読者層として想定している。それぞれ，監査，税務，企業分析のプロフェッショナルである。したがって，会計の知識が不可欠であるとともに，その知識も豊かで深くなければならない。
マトリクス方式による本書の利用法
本書のマトリクス構造を一覧できるようにしたのが，次の図表である。本書が縦からも横からも読めることがわかっていただけるだろう。こうした構造や先に述べた特色をベースに，本書は，読者のニーズに応じて多様な読み方ができるようになっている。
以下に典型的な読み方のコースを紹介しておこう。ただし，いずれのコースでも，序章と終章は必ず読んでいただきたい。
最もコンパクトに最短コースをとりたい方は，第Ⅰ部から第Ⅲ部までの〈ACCOUNTING TODAY〉のみを読み進み，その後に第Ⅳ部から第Ⅴ部までを飛ばして終章へとバイパスするのがよいだろう。本書のボリュームが事実上，5分の2ほどに減る。時間が限られている実務家の方や会計学の入門コースの学生の方たちに合ったコースといえる。
実務家の方にとっては，各章ごとに〈ACCOUNTING TODAY〉を読んだ後，〈THEORY AND HISTORY〉をスキップして〈FIELD STUDY〉を読み，実務への応用例を理解することも効率的な読み方だろう。
また，簿記の基礎的な知識を身につけたい方は，まず第2章，第3章末にある「テクニカルコラム 複式簿記を学ぶ」を読んだうえで，第2章から読み進んでいくのがよいだろう。
現行の会計制度や会計ルールの全体をひととおり理解しておきたい方は，各章の〈ACCOUNTING TODAY〉のみを縦に読み通すことをお薦めしたい。
学生の方で，ゼミの発表や授業でのレポート作成のために，会計の各概念や理論，歴史を調べたい方には，〈ACCOUNTING TODAY〉を読んだ後に，続いて〈THEORY AND HISTORY〉を読んでいただくことをお薦めしたい。会計を知るためには，ルールを理解するだけでなく，その背後にある理論的味わいや歴史的変遷にも触れていただきたいからである。
本書は大部である。もちろん全部を読んでいただきたい。しかし，皆さんのニーズに応じた読み方しだいで変幻自在にボリュームが薄くもなり，味わいも異なってくる。皆さんの自由な選択によって効用の最大化をはかってほしい。
本書は，多くの先学や同僚・友人の研究成果や激励に支えられて誕生したものである。多数にわたるため，そのお名前を個別に記すことはしないが，この場を借りてお礼を申し上げたい。
また，今回の改訂にあたっても，日経BP日本経済新聞出版の平井修一氏に大変お世話になった。同氏の綿密で忍耐強いサポートがなければ本改訂は実現しなかっただろう。心より感謝申し上げたい。
2026年3月
伊藤 邦雄
【目次】
