米政府は自国の半導体産業を強くするため、アリゾナ州フェニックスに台湾積体電路製造（TSMC）の工場を誘致した。そのために多額の補助金を拠出し、手厚く支援している。なぜそこまでしてTSMCを誘致したのか。世界政治を左右する戦略物資となった半導体を巡って各国が激しく争う最前線を、30年以上にわたって国際報道に携わってきた太田泰彦氏（日本経済新聞編集委員）の著書、『 2030 半導体の地政学 戦略物資を支配するのは誰か 』（日本経済新聞出版）から一部を抜粋、再編集して解説する（敬称略、肩書は執筆当時のもの）。
砂漠の磁力――アリゾナに集結せよ
米国アリゾナ州の州都フェニックスは、砂漠の中にある。夏には日中の最高気温は時にセ氏50度に達し、降雨量は極端に少ない。サボテンに囲まれた荒涼たる風景を想像する人が多いだろう。
だが、実際のフェニックスは米国で常に「住みたい町」の上位にランクされ、フロリダ州のマイアミなどと並んで引退後の生活の場として人気が高い都市だ。グランドキャニオンが近いこともあり、多くの観光客も引き寄せる。
フェニックスにはもう一つの顔がある。IT産業の集積地としての側面だ。当初はカリフォルニア州のロサンゼルスやシリコンバレーに後れを取っていたが、土地の広さや安い労働力に引かれて、1990年代からフェニックスに多くの企業が流れ込んだ。乾燥した空気が精密機械に向いていたという説もある。山に囲まれたシリコンバレーと対比して、「シリコンデザート（砂漠）」と呼ばれることもある（図表1）。
そのフェニックスが今、文字通り、熱い。米政府が世界から半導体メーカーをこの町に呼び込んでいるからだ。世界のサプライチェーンを改造するバイデンの半導体戦略の中心に、灼熱のアリゾナがある。
世界最強のファウンドリー、TSMC進出の裏事情
2020年5月15日――。半導体を受託生産するファウンドリーの世界最大手、台湾の台湾積体電路製造（TSMC）が、アリゾナに工場を建設する計画を発表した。
同社の声明文をよく読んでみよう。「このプロジェクトは、活力と競争力に満ちた米国の半導体エコシステムにとって、決定的、かつ戦略的に重要な意味がある」「米国の企業が最先端の半導体製品を、米国の国内で製造することを可能にし、世界一流のファウンドリーとエコシステムの近くにいる恩恵を得られる」
回りくどい表現に違和感を持つのではないだろうか。工場進出に「重要な意味がある」のはTSMC自身にとってではなく、米国の半導体エコシステムにとって「重要な意味がある」と記している。TSMCは必ずしも自ら望んでアリゾナに行くわけではない。米政府の強力な働きかけで進出を決めたという裏事情が、声明の文面に透けて見える。
声明文は冒頭で、この計画が「米連邦政府とアリゾナ州が支援するという理解と約束」に基づく決定であるとも明記している。工場進出はするけれど、十分な補助金を出すことを忘れてくれるなよ、と念を押しているわけだ。
TSMCは技術力でも規模でも、世界のどのファウンドリーが逆立ちしてもかなわない怪物のような巨大企業だ。エヌビディア、クアルコムなどの米国の大手をはじめ、世界のほとんどの半導体メーカーが製造を委託し、TSMCの生産力なくしては製品を市場に送り出せない。
特に微細加工の技術は同社の独壇場と言っても過言ではない。工場は極秘の技術とノウハウの結晶であり、例えば独自に開発したシリコンウエハーを運ぶ「箱」は、一つで数千万円の価値があるとされる。下請け企業として、メーカーから製造を請け負うのではない。むしろ世界の半導体メーカーの方がTSMCに依存しているのだ。
日本のエンジニアがこんな表現をしていた。「誰もが量産はとても無理だと思う設計でも、TSMCは、よし、なんとかしましょうと製造を引き受けてくれる。実際にどうやって作るのか分からないが、とにかく本当にモノができてくる。とびきり優秀な人材と莫大なカネが、この会社に集まっている」
自民党前幹事長の甘利明は、図面からモノを作り上げる同社の技術力を、1964年の東京オリンピックで建造された国立代々木競技場にたとえる。「建築家の丹下健三は、ワイヤーで屋根をつり下げるアイデアで世界をアッと言わせた。奇抜すぎて建造は不可能と見られたが、清水建設と大林組が実際に建ててしまった」
当時の日本のゼネコンが気概を見せたような火事場の馬鹿力を、TSMCは常に維持しているという見立てだ。
匠の技を米国に――サプライチェーン完結の野心
その匠の技を米国に誘い込むのが、バイデンの半導体戦略の最大の眼目だ。米国には設計に優れる企業がそろっているが、モノづくりとなると心もとない。有力なファウンドリーは国内になく、ウエハーの切断やパッケージングなどを経てチップとして完成する後工程の産業も弱い。
米政府はこう考えたはずだ。TSMCの工場を誘致すれば、米国内でサプライチェーンが切れ目なくつながる。同社を追いかけて、後工程の企業や、素材メーカー、機器メンテナンス企業もアジアから進出してくるだろう。TSMCを核にして新しいエコシステムをアリゾナに築くことができる――。
バイデン政権の発想は、実のところ極めて単純だ。世界の半導体企業のシェアを分野別に示した図を見てみよう（図表2）。ほとんどの領域で既に米国が首位を占めていることが分かるだろう。足りない部分と言えば、製造と素材だけだ。かつて「半導体大国」だった日本が首位なのは、ウエハーの領域にすぎない。
日本が強いとされる半導体製造装置も、全体で見れば米国企業のシェアが大きい。例えばウエハーに薄膜を形成する装置や、研磨する装置は、ほぼ米国のアプライドマテリアルズ（AMAT）の独占状態だ。検査装置はKLAテンコール、エッチング装置はラムリサーチなど、いずれの製造装置でも米企業が首位を独占する。
東京エレクトロンやSCREENホールディングスなどの日本勢は、確かにいくつかの領域ではトップシェアを握るが、製造装置全体で見れば米企業、とりわけAMATの存在感が圧倒的だ。
しかし、実際にチップを製造するファウンドリーと製造後工程を見ると、台湾のシェアが突出して大きい。この部分をなんとかしなくては……。バイデン政権の狙いは、米国に足りない製造分野の穴埋めである。自前のサプライチェーンを築けば、外国から守ることも、外国を攻めることもできるようになる。台湾のTSMCを呼び込む作戦は、チェーンを米国の国内で完結するためであった。
サムスン電子進出で韓国にも圧力
バイデンの手はここで止まらない。
台湾に続き韓国にも圧力をかけ、TSMCに次ぐファウンドリーであるサムスン電子（三星電子）にも工場進出を促した。
2021年5月21日――。ワシントンで米韓首脳会談に臨んだ文在寅（ムン・ジェイン）大統領は、韓国企業による総額400億ドル（約4兆4,000億円）の米直接投資を発表した。バイデンへの手土産である。
その目玉となるサムスン電子の半導体工場の建設費は170億ドル（約1兆9,000億円）に上り、TSMCの工場とほぼ同じ規模となる。米韓首脳会議の共同声明が、米韓政府の舞台裏の調整を雄弁に語っている。「半導体」という言葉が3カ所、「チップ」が1カ所、文面の中に織り込まれている。
「我々（バイデンと文在寅）は、自動車用の既存のチップの世界的な供給拡大に向けて協力するとともに、相互の投資拡大や研究開発での協力の推進を通して、両国の最先端の半導体製造を支援することに合意した」といった具合である。首脳の声明が、しつこいほどに特定の物品に言及するのは異例だ。
半導体の製造を担うファウンドリー業界の2020年の世界市場シェアを見ると、TSMCの売り上げが59.40％で圧倒的な首位。2位のサムスン電子が13.05％でこれに続く。
このアジアの2社を合わせれば7割以上のシェアを占める。たとえ不承不承進出するのであっても、ひとたび外国企業が米国内に工場を持てば、米国に人質を取られたようなものだ。これに他の米国のファウンドリーや受託生産に参入するインテルが加われば、米政府の影響下にある企業が世界の半導体製造の8～9割を支配することになる。
バイデンは、雪だるまの核になる玉をアリゾナに転がしてみせた。シリコンバレーに匹敵する一大拠点に育つかどうかはまだ分からないが、様々な関連企業を引きつけるアリゾナの磁力が高まるのは間違いない。バイデンが放った網が、世界の半導体企業をからめとっていく――。
［日経ビジネス電子版 2021年12月9日付の記事を転載］
技術覇権を巡る壮大なゲーム
日本の半導体に未来はあるか
米中対立の激化に伴い、戦略物資として価値がますます高まる半導体。政府が経済を管理する国家安全保障の論理と、市場競争に基づくグローバル企業の自由経済の論理が相克し、半導体を巡る国際情勢はますます不透明になっている。
激変する世界の中で日本に再びチャンスは訪れるのか。30年以上にわたって国際報道に携わってきた日本経済新聞の記者が、技術覇権を巡る国家間のゲームを地政学的な視点で読み解き、日本の半導体の将来を展望。
太田泰彦（著） 日本経済新聞出版 1980円（税込み）