「食べ物は身体をつくりますが、情報は思考や人格をつくります。情報的健康は、憲法21条の知る自由だけでなく、25条の生存権とも関連していると考えています」。『デジタル空間とどう向き合うか』4回目は、計算社会科学者の鳥海不二夫さんと憲法学者の山本龍彦さんが対談します。日経プレミアシリーズ『 デジタル空間とどう向き合うか 情報的健康の実現をめざして 』から抜粋。
多様な情報を知る権利
山本龍彦（以下、山本） 今回の対談では、情報的健康（インフォメーション・ヘルス）とは何かについて議論したいと思います。これは、とても真新しい概念のように聞こえますが、私は憲法21条の表現の自由と関連していると考えています。
最高裁判所はある判例でこう述べています。憲法21条で表現の自由が保障されることで、「各人が自由にさまざまな意見、知識、情報に接し、これを摂取する機会をもつこと」は、個人の人格形成・発展と民主主義社会の維持のために必要だから、「さまざまな」情報等に接し、これを摂取する自由は、憲法21条の「趣旨、目的から、いわばその派生原理として当然に導かれる」と（最高裁大法廷判決、平成元年3月8日）。これは、「知る自由」について述べたものと理解されていますが、多様な情報・意見等を摂取する機会をもつことが、個人にとっても民主主義にとっても重要だ、と述べている点で、情報的健康の考え方と密接に関連しています。
鳥海不二夫（以下、鳥海） 私たちには多様な情報を知る権利があるということですね。そして重要な点として、何を知るべきかは他人に押し付けられるものではないということがあります。
山本 はい。憲法は13条で幸福追求権も保障しており、何が「善い生き方（good life）」なのかは個人が自ら決めるべきで、他者が価値観を押し付けてはならないと解釈されています。ですから、それが「善い生き方なのだ」、と熟慮の上で本人が決定したならば、究極的には暴飲暴食をして不健康に生きる自由も保障されていると考えるべきです。
鳥海 食事のアナロジーで考えると、暴飲暴食をすること自体は否定されていないけれども、栄養のバランスが取れた食べ物を適切に摂取したいと望むのであれば、それができる環境が必要だということでしょう。
例えば、生鮮食品がどこにも売っておらず、健康的ではない食品しか手に入らなかったり、あるいは何を食べれば健康的で、何を食べると不健康なのかを知らずに食生活を送ったりするとどうなるのか。今情報の世界では、それと同じことが起きていると言えるのではないでしょうか。
山本 食べ物は身体をつくりますが、情報は思考や人格をつくります。私は、情報的健康は、憲法21条の知る自由だけでなく、25条の生存権とも関連していると考えています。この25条は、「すべて国民は、健康で文化的な最低限度の生活を営む権利を有する」と規定していますね。
「文化的」とはどういうことか
鳥海 情報的健康は「健康で文化的な最低限度の生活」と関係していますよね。文化的とは何か、正確な定義はわかりませんが、多様な情報を必要に応じて手に入れることができる環境は、文化的な生活の一つに当てはまると言ってよいのではないでしょうか。
山本 日本国憲法の条文案について議論していた帝国議会で、金森徳次郎国務大臣は、「文化的な」とは「原始的という言葉の反対の意味」として説明していますが、それ以上の説明がなされていたわけではありません。人類学的には、人間と自然や動物との差分を示す概念として使われてきたようです。すると、文化的とは、反射的で生理的な反応とは異なる、熟慮による社会的コミュニケーションの様式と考えることができるかもしれません。
鳥海 健康で文化的な最低限度の生活は、システム2（熟慮を特徴とする思考モード）による生活と言うことができるかもしれませんね。
山本 文学者のマーシャル・マクルーハンは、文学メディアから視聴覚メディア、特に聴覚メディアに変わると、人間の原始的・部族的感覚が呼び起こされ、コミュニケーションが動物化すると指摘しましたが、これはアテンション・エコノミーで実際に起きているように思います。憲法の言う「文化的」の意味は再確認されるべきです。
鳥海 直感的、動物的なモードであるシステム1だけでなく、文化的な熟慮モードであるシステム2を刺激する情報にも触れましょうね、というところが、憲法25条とつながってくるのだとしたら面白いですね。
山本 憲法も、デジタル空間の構造や性質を踏まえてクリエイティブに再解釈されてよいように思います。
カロリー表示をめぐって
山本 身体的な意味で個人が健康な生活を送れるように、国家は社会保障制度も含めて様々な取り組みをしているわけですが、その一つとして、食品表示法に基づく栄養成分表示の義務づけがあります。ポイントは、これと同様のことを情報的健康についても実施できるか、実施すべきか、ですね。情報に関する「栄養成分表示」です。
鳥海 私たちが何らかの情報を見かけたとき、その情報が出てきた背景はあまり考慮せずに、素直に受け取ることが多いと思います。
食品の広告に「○○セレクション金賞受賞」などとあったら、なんとなくすごそうだなという気はしますが、その賞が実際には誰でも取れる賞であったり、いくつも金賞が出ている賞だったりすることを知らないと、商品の本当の価値はわかりません。
一方で「全米が泣いた」と言われたら、さすがに「全米の人が泣いたのか！」と思う人はほとんどいないでしょう。「全米が泣いた」は宣伝文句であって、実際にアメリカ人の何％かは泣いたかもしれませんが、全員ではない。このようなわかりやすい場合を除けば、多くの情報には間違った解釈をする余地があります。
ある情報は中立的なニュースなのか、何らかの意図が隠されているのかがわかることが大切です。日本では宣伝は「宣伝」と銘打たないといけないわけですが、宣伝以外の情報でも真意のわからない情報には一定の関連情報を付与する必要があるかもしれません。
何を数値化するのか
鳥海 食品におけるカロリー表示の良いところは、単一の数値でわかりやすいことです。1日に摂取していい分量の目安もあります。しかし、カロリー表示と同じようなものを、情報でも設定できるのかどうか。
山本 これは相当に難しいですよね。ただ、領域横断的、学際的に挑戦する価値のある試みではないでしょうか。
鳥海 単一の尺度で示すならば、「アテンション度」、「システム1度」のような数値なのかもしれません。逆に「システム2度」を示してもよいですが。
山本 難しいのは、システム1系を刺激するが、ファクトに基づく社会的に重要なニュースというのも存在していることです。戦争や災害に関する情報はそういったカテゴリーに入るかもしれません。要するに、システム1を刺激するからといって、必ずしも悪いコンテンツではないということです。
鳥海 そうですね。大地震が発生したときには命の危険に関わりますので、システム1を刺激するニュースやコンテンツが増えるのは当然です。そういう意味では、単一のカロリー表示だけでは難しいと思います。「フェイクニュース度」であるとか、「ポジショントーク度」などを示すことも考えられます。
山本 単純化しすぎるのも、複雑化しすぎるのもだめで、その表示のバランスを考えることが課題です。
『 デジタル空間とどう向き合うか 情報的健康の実現をめざして 』
アテンション・エコノミー（関心を競う経済）にさらされている私たちは、ネット世界とどう折り合いをつけるべきか？ インターネットは利便性を高める一方で、知らず知らずのうちに私たちの「健康」を蝕（むしば）んでいます。気鋭の計算社会科学者と憲法学者が、デジタル空間に潜む様々な問題点を指摘、解決への糸口を探ります。
鳥海不二夫、山本龍彦著／日本経済新聞出版／990円（税込み）