その本の「はじめに」には、著者の「伝えたいこと」がギュッと詰め込まれています。この連載では毎日、おすすめ本の「はじめに」と「目次」をご紹介します。今日は吉田忠則さんの『 不連続と闘う農　食料安保・脱炭素・異常気象 』です。

【はじめに】

　二〇二二年二月、ロシアがウクライナに侵攻した。世界を混乱の渦に陥れたこの軍事紛争は、日本の食と農も激しく揺さぶった。戦争をかつてなく身近に感じる日々のなかで、日本ではあまり耳にすることがなかった言葉がニュースで盛んに取り上げられるようになった。食料安全保障だ。

　ウクライナ危機に先立ち、まず新型コロナが農業界を苦境に陥れていた。イベントの中止や飲食店の休業、学校給食の停止で、多くの農家が販路を失った。この経験は硬直的な販売手法のもろさを浮き彫りにし、環境の変化に柔軟に対応できる販売の仕組みを構築することの大切さを多くの農家に気づかせた。そして本当の危機はそのさなかにやってきた。

　コロナ前の日常を取り戻すことができないうちに、ウクライナ侵攻が始まった。穀物の輸出大国同士の紛争で国際相場が急騰し、食品の多くを輸入に頼る我が国の食卓を直撃した。輸送費や資材費の上昇で食品価格はもともと上がる気配を見せていたが、ウクライナ危機は長く日本を覆い続けたデフレ圧力を最悪の形で吹き飛ばし、値上げラッシュを引き起こした。

　その傍らで農業は経験したことのない深刻な状況に陥っていた。

　実際に値段が上がったのは食品メーカーが製造する加工食品や外食チェーンのメニューが中心で、コストを価格に転嫁できた農産物はごくわずか。軍事紛争による肥料と飼料の価格高騰というダブルパンチを受け、農業生産の収益性がみるみるうちに悪化した。廃業に追い込まれた例も少なくない。

　浮かび上がったのは、農産物や生産資材を海外に依存することで日本が抱え込んでいた巨大なリスクだ。遠因を探っていくと、食生活の変化を的確に見通しながら、それに対応する手立てを怠った戦後農政にたどりつく。だが政策で選択した結果なら、やり方を変えればこれまでと違う道を開くこともできる。日本の農業が直面した危機は、その突破口も示唆している。

　もともと日本の農業は、かつてない構造変化のまっただ中にあった。高齢農家の大量リタイアによる農地の流動化は一部の担い手に生産基盤を集中させ、零細な兼業農家が中心だった農業の姿を急速に変えつつある。

　大型の台風など頻発する自然災害も、農業生産を揺さぶっている。「過去最大級」「十年に一度」などと表現される災害が毎年のように日本のどこかを襲い、農産物に大きな被害をもたらす。しかも気候変動問題への対応は、農薬や化学肥料の削減など環境調和型の農業への変容を迫っている。

　では未来を担う現場の農業者たちは、次々に押し寄せる変化の波にどう向き合おうとしているのか。それが本書のテーマになる。

　ある新規就農者は研究機関と連携して生産手法を磨き上げ、難しさが指摘されることの多い有機栽培で急成長した。別の農業法人は栽培効率を飛躍的に高め、災害に負けない強靱な経営体質をつくり上げた。打てる手のすべてを動員し、台風の被害を抑える策を練る経営者もいる。農協もまた本来の機能を発揮すれば、期待に応えるポテンシャルがあることを示した。

　そして新たに登場した若き農業者は、世界情勢を読みながら農政のはるか先を行き、日本の農業の新しいかたちを創造しようとしている。

　取材を通して浮かび上がってきたキーワードは機動性と柔軟性だ。農業は土地と離れることができず、相場や気候を自らコントロールすることができないなど様々な制約を抱えている。だからこそ、変化に対応するノウハウを獲得できるかどうかが経営を大きく左右する。

　農業はずっと衰退産業と言われてきた。だが多くの農家が後継者を確保できない厳しい経営環境のなかでも人材が育ち、後に続くものたちを導く針路を力強く切り開いている。彼らを見ていると、農業への悲観論は後退する。筆者は各地の農場の取材を通し、そのことを日々実感している。

　本書は日経電子版の連載「食の進化論」や、マイナビ農業の連載「農業経営のヒント」、月刊誌『農業協同組合経営実務』の連載「農業の可能性を探る」などを大幅に加筆・修正して書き上げた。文中の肩書は取材当時のものを基本とし、敬称は略させていただいた。

　二〇二三年五月　　吉田 忠則

【目次】