今、東京のあちこちで進む大規模な再開発。現場をぐるりと覆う仮囲いの向こうでどんな工事が進んでいるのか。あるいは、姿を現した新たなランドマークはどのように街を変えていくのか。新刊『東京大改造2030 都心の景色を変える100の巨大プロジェクト』から紹介します。第2回は「渋谷サクラステージ」編です。（記事は同書のベースとなった日経クロステック連載「東京大改造」より転載・一部変更）
幹線道路や線路に囲まれ、街が駅を中心にして東西南北に分断されていた東京・渋谷。地名の通り、街は高低差がある谷地形でもあり、渋谷の移動は一苦労だった。渋谷駅は谷の底に位置し、どの方向に進んでも上り坂が続く。坂道沿いには飲食店やアパレルショップ、娯楽施設などが軒を連ねている。
渋谷にオフィス街のイメージはあまりなかったが、ネットバブル前夜の2000年前後にネットベンチャーやIT企業が相次いで渋谷に拠点を構えるようになる。すると米国のシリコンバレーに対し、「ビットバレー」と呼ばれるようになった。ビットバレーとは「ビター（渋い）」と「バレー（谷）」を掛け合わせた言葉で、ビットにはコンピューターが扱うデータの単位であるビットの意味も込められている。
あれから20年以上の年月が流れ、ビットバレーという呼び名はほとんど聞かれなくなった。そんな中、ネットバブルを勝ち抜いた数少ないベンチャーは、今や大企業に成長。19年には駅周辺に完成した高層ビルにオフィスを構えるまでに規模が拡大した。渋谷駅の真上に立つ「渋谷スクランブルスクエア」にも拠点を構えたサイバーエージェントや、「渋谷フクラス」にグループ第2本社を置くGMOインターネットグループが好例である。
そして24年に再び、IT企業が大挙して渋谷に集まる動きが見え始めている。しかも坂を上った不便な場所ではなく、渋谷駅至近の好立地に移転してくる会社が増える。受け皿になるのは、23年11月30日に渋谷駅西口近くで竣工した大型複合施設「Shibuya Sakura Stage（渋谷サクラステージ）」である。渋谷駅周辺にまた1つ、ランドマークとなる超高層ビルが誕生した。総延べ面積は約25万5000m2と広大だ。
渋谷サクラステージは再開発で整備した道路なども含む面積が約2万6000m2ある複雑な形の土地に、建物が点在している。全体像をつかみにくい。建築基準法上は、渋谷駅に近い「SHIBUYAタワーとセントラルビル」、住宅やサービスアパートメントなどもできる恵比寿や代官山寄りの「SAKURAタワーとSAKURAテラス」、そして「日本基督教団中渋谷教会」の3棟から成る。
SHIBUYAタワーとセントラルビルが立つのがA街区で、「SHIBUYAサイド」と呼ばれている。一方、SAKURAタワーとSAKURAテラスがあるのはB街区で、こちらは「SAKURAサイド」だ。似た建物名や街区名ばかりで混乱しやすいが、ほとんどの人はSHIBUYAサイドとSAKURAサイドの2カ所で事足りる。なお、日本基督教団中渋谷教会はC街区となる。
事業者は、渋谷を地盤とする東急不動産が組合員として参画する渋谷駅桜丘口地区市街地再開発組合。東急不動産が約2000億円を投じた大事業だ。サクラステージの名称は、桜丘町の地名に由来する。テーマカラーは桜のピンク色で、随所に使われている。
渋谷サクラステージに入居する施設は今後、順次開業していく。低層部にできる商業施設の店舗は、24年7月までにオープンする。同月26日には街開きイベントが予定されている。23年末時点で店舗は開いていない。
先行して、渋谷サクラステージ内の通路と広場は利用できるようになった。訪れる際は、歩行者ネットワークが整備された2階と3階を意識して歩くと迷いにくい。恵比寿寄りにできた3階レベルの屋外広場「にぎわいSTAGE」は誰でも利用でき、昼も夜も楽しめる。
にぎわいSTAGEの線路側には街の新しいシンボルとして、渋谷と桜丘に共通するイニシャル「S」をかたどった高さ9.5mの派手な建築物「しぶS（エス）」を設けた。しぶSは歩行者ネットワークの一部としても機能しており、地上と3～4階レベルを縦方向に結ぶ階段室になっている。
渋谷駅に最も近い39階建てのSHIBUYAタワーの高層部（8～38階）をはじめ、17階建てのセントラルビルの高層部（9～17階）と30階建てのSAKURAタワーの高層部（5～14階）にそれぞれ、異なる広さと平面形状のオフィスフロアがある。オフィスの賃貸面積は、3棟合計で約10万m2に上る。渋谷駅周辺の再開発では最大級のオフィス規模だ。23年12月からテナントの入居は始まっている。
竣工時点のオフィス契約率は95％と好調だ。そのうち約80％がIT企業やゲームなどのエンターテインメント系企業が占める。ビットバレーの再来のような現象とは、このことだ。東急不動産は現在のところ、狙い通りのテナント誘致に成功している。
しかも、そのうちの1社でも2社でも将来、大企業に成長すれば、テナントの大クライアントになる可能性がある。大手デベロッパーがこぞってスタートアップ支援に力を入れるのは、そのためでもある。渋谷サクラステージも同様に、起業支援施設が充実している。
IT企業やエンタメ企業が集積する渋谷サクラステージを目指し、テナント出店を決めた企業も現れた。楽器大手のヤマハはR＆D（研究開発）のサテライトスペースを兼ねたブランド体験の場「渋谷桜丘新拠点」をSAKURAタワーの3階に設ける。アーティストやクリエーターなどとの偶発的なイノベーションを期待する。24年夏ごろの開業を予定している。桜丘にはもともと楽器店やスタジオなどがあり、渋谷の中でも音楽との結びつきが強い場所でもある。
渋谷駅南口に新改札口が誕生して直結
渋谷サクラステージが真価を発揮するのは、24年秋以降である。渋谷駅南口に新改札口ができ、渋谷サクラステージと3階レベルでほぼ直結するからだ。
交通の便の良さが、入居を決めたIT企業に評価されている。例えば、24年7月に渋谷サクラステージへ移転する予定である名刺管理サービス大手のSansanは、「成長戦略として、人材採用を強化している。移転で将来的な増員に対応したフロア面積を確保し、複数に分散している現在の拠点を集約する」と表明している。
駅からの歩道橋デッキを渡って2階レベルに入った場合は3階に上がり、オフィスロビー直通の長いエスカレーターで5階に移動する。もちろん、他にもエレベーターなどがある。
Sansanと同じような目的で、複数のIT企業やスタートアップ企業が渋谷サクラステージへの移転を発表している。ネットメディア開発のセレスは24年3月に移転を完了。契約業務ソフトを開発するLegalOn Technologies（東京・江東）は同年5月ごろ、Webシステムを開発するアピリッツは同年9月にも移転してくる。東京エレクトロンデバイス（横浜市）やネット金融サービスを提供するブロードマインドは、24年10月ごろになりそうだ。
いずれも移転先は、渋谷サクラステージのSHIBUYAタワーなのが興味深い。駅直結オフィスの人気の高さがうかがえる。
逆に、セントラルビルやSAKURAタワーのオフィスは駅から少し離れており、わずか数分だが歩くことになる。特にSAKURAタワーは線路から離れているので、静かな環境で働きたい企業向けといえる。サービスアパートメントと住宅をSAKURAタワーに配置したのも、線路やイベントスペースから距離を置くためだ。居住空間に求められる防音性能をしっかり確保する必要があった。
SHIBUYAタワーへの入居を決めた企業が早々にオフィス移転を発表しているのは、利便性の良さをアピールすることで24年春以降の求人募集を有利に進めたい思惑の表れだろう。新型コロナウイルス禍を経て在宅勤務やテレワークは浸透したが、会社に来なくていいわけではない。その点、渋谷駅直結のオフィスなら便利だし、街を訪れて刺激を受ける人は大勢いる。食事や飲み会、買い物にも困らない。
もっとも、店舗が開業していない現時点の渋谷サクラステージは、歩行者ネットワークの一部として機能しているに過ぎない。そんな中、画期的な通路が1つある。
JR山手線などの線路を挟んで向かい側に立つ、18年に開業した複合施設「渋谷ストリーム」と渋谷サクラステージの間を結ぶ空中回廊だ。線路上空に新設された「北自由通路（仮称）」で、両施設を行き来できるようになった。23年12月1日から通行可能になっている。この北自由通路が24年秋に新改札口とつながる。
渋谷サクラステージは交通インフラだけでなく、通信環境も充実している。東急不動産とNTT、NTTドコモの3社は街づくりにおいて、NTTグループが開発している次世代ネットワーク「APN IOWN 1.0」を世界で初めて、渋谷サクラステージに導入する。APNとは、通信ネットワークの全区間で光波長を専有するオールフォトニクス・ネットワーク（All-Photonics Network）の略である。
「高速・大容量」「低遅延・ゆらぎゼロ」を標榜するAPN IOWN 1.0により、非圧縮での映像伝送による4K映像の投映やクリアな音声伝送が可能になるという。離れた場所にいる従業員や顧客と対面で話すレベルで遅延なくWeb会議をしたり、複数の拠点から同時に映像を編集できたりする。IT企業やエンタメ企業には打ってつけの通信サービスといえる。
変更実施設計でSHIBUYAタワーのプラン修正
3棟の建設では、早稲田大学教授の古谷誠章氏と同氏が代表を務めるNASCA（ナスカ、東京・新宿）、そして日建設計が共同で「デザインアーキテクト」を務めた。そのうえで、SHIBUYAタワー、セントラルビル、SAKURAタワー（住宅部分を除く）の基本・実施設計は、日建設計が手掛けた。
他に、SAKURAサイドの先端に立つSAKURAテラスの基本・実施設計はナスカ、SAKURAタワーの住宅部分の基本・実施設計は日建ハウジングシステムがそれぞれ担当している。施工は全て鹿島・戸田建設JVが手掛けた。
実は、施工者の鹿島・戸田建設JVは変更実施設計をしている。SHIBUYAタワーを設計した日建設計は当初、「M5」という階高が低い設備フロアを設けていたが、このプランに見直しが入った。変更実施設計ではM5の階高を上げ、地下に設置する予定だったコージェネレーションシステムなどの配置をM5に変更。M5を非常用エレベーターが着床する「6階」としたことで、それより上の階は1つずつ階数が増えた。結果、SHIBUYAタワーは当初計画の38階建てから39階建てに変更になっている。ただし、延べ面積は変わらない。
さらに変更実施設計では、SHIBUYAタワーの高層部（オフィスフロア）をシンプルな空間につくり直している。構造を見直し、コアの向きをそろえている。
プラン変更の過程で、建物の西面（都市計画道路側）に表出する分節形状も変わった。もともと日建設計がSHIBUYAタワーの大きなボリュームを分節しており、変更実施設計でも高層部のボリュームを分節する手法は踏襲した。巨大なSHIBUYAタワーの西面は分節により凹凸が多くデザインも多様で、全体的にカクカクして見える。こうしてビルの西面の圧迫感を弱めている。
対照的に、隣のセントラルビルはSHIBUYAタワーより高層部のボリュームが小さいので、一般的なオフィスビルのように平らな外観とした。低層部は両棟共通だが、高層部のデザインは分けて区別している。
［日経クロステック 2023年12月25日付の記事を転載・一部変更］
2030年までに東京の景色が大きく変わります。都内の主要な街に次々と 大型施設が誕生、新しい街まで生まれようとしています。日経BPの専門記者が総力をあげて取材した東京の未来を大公開します。
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