みずほは、第一勧銀、富士銀、興銀という3つの国内トップバンクが統合して発足した。世界の五指を目指した「強大な銀行」の実態は、経営危機をなんとか切り抜けた3行が合わさった巨大な寄り合い所帯にすぎなかった。発足当時の様子を、 『みずほ、迷走の20年』(日本経済新聞出版) より抜粋のうえ紹介する。

「世界最大の銀行」に

 1999年8月20日、帝国ホテル「富士の間」には200人を超す経済記者が殺到した。第一勧業銀行、富士銀行、日本興業銀行の3つの国内トップバンクによる経営統合の記者発表が予定されていた。登壇したのは、興銀の西村正雄頭取、第一勧銀の杉田力之頭取、富士銀の山本恵朗頭取の3人だった。

 「今般の統合で資産規模では世界トップになりますけれども、資本力や収益力、金融技術、顧客サービス力、そういう面で世界の五指に入ることを目標としてまいりたい」。西村氏は記者会見でそう強調した。

 3行の経営統合によって、新銀行の合計総資産は140兆円に増大する。当時としては、米投資銀行のバンカース・トラストを買収したばかりのドイツ銀行を抜いて、世界最大の銀行が誕生することになっていた。英フィナンシャル・タイムズは「日本の銀行業界の再編は、ギアが1速から突如として5速に入ったようだ」と論評している。

 興銀最後の頭取となる西村氏は神奈川県藤沢市にある湘南高校から東大法学部に進み、55年に興銀に入行している。元外相の安倍晋太郎は異父兄であり、甥(おい)は安倍晋三元首相という家柄だ。金融自由化によって興銀などの長信銀は特権を次々と失っており、商業銀行との統合で規模の利を追って生き残るというのが西村氏の結論だった。

 第一勧銀の杉田氏は東大経済学部から66年に第一勧銀になる前の日本勧業銀行に入行している。第一勧銀は97年に発覚した総会屋不正融資事件によって当時の近藤克彦頭取が引責辞任。杉田氏は改革派の中堅幹部「4人組」に担ぎ出されて54歳の若さで頭取に就任した。第一勧銀は歴代トップの多くが第一銀行出身者だったこともあり、少数派に属していた杉田氏は銀行合併による組織融合の難しさを最も知っていた1人といえる。

 59年に東大経済学部から富士銀に入った山本恵朗氏は、86年には米シカゴにある金融子会社に出向している。大手米銀のIT投資の力を見抜いており、3行統合で「米銀並みの投資力」を目指していたのは山本氏だ。同氏は97年に早々に第一勧銀に統合を打診するなど、金融界きっての合併再編論者でもあった。

 山本氏は統合記者会見で「IT投資でフロントランナーになりたい。最初の2年で国内での収益力を十分に高め、国際銀行として再びプレゼンスを高めたい」と強調した。杉田氏は「3行が単純に合併すれば巨大な象が生まれて右足が左足を踏みつけて倒れてしまうかもしれない。持ち株会社方式であればそれぞれ独自のカルチャーを持つ金融機関が生まれる」と述べた。いずれの発言も、今となっては何とも皮肉なトーンとなって聞こえてくる。

みずほには発足当初から暗雲が垂れ込めていた(写真:shutterstock)
みずほには発足当初から暗雲が垂れ込めていた(写真:shutterstock)
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上場企業の7割が取引先

 「やるからには3行統合しかない」。そう思い描いていたのは第一勧銀の杉田氏だった。第一と勧業の2行の合併でできた同行は「融合まで20年かかった」(第一勧銀OB)というほど人事や組織運営で苛烈な旧行対立があった。

 第一勧銀、富士銀、興銀の合併という大胆なアイデアは、3行統合であれば2行合併のような真正面の対立は起きないだろうという杉田氏の思いから生まれた奇策といえた。普通銀行との統合しか活路がなくなった興銀が杉田氏の構想に乗り、もともと第一勧銀に合併を持ちかけていた富士銀も加わった。99年5月の3トップの会談で基本合意して、3行はわずか3カ月で発表にまでこぎつけた。

 3行統合は段階的に進めることにした。2000年にまず共同持ち株会社をつくって単純にその下に3行をぶらさげる。証券子会社3社(第一勧業証券、富士証券、興銀証券)と信託銀行2社(第一勧業富士信託銀行、興銀信託銀行)はそれぞれ合併する。02年にはさらに異例の「分割合併」方式で3銀行を2銀行に再編する。

 当時の公正取引委員会の資料によると、統合新銀行の貸出金は90兆円規模となり、都銀、長信銀、信託銀を合わせた国内18行ベースの中でみて合算シェアは25%強と圧倒的な首位になる。上場会社約2300社(銀行、保険会社除く)のうち約1600社(約70%)が融資先となり、産業界への影響力もかつてなく高まることになった。

 当時の小渕恵三首相は「世界の金融ビッグバンに備えてわが国金融機関の体質強化のための合併が成立する。力を合わせて世界的金融システムを守り、それぞれの国でも大きな金融機関の責任を果たしていく。企業体質を強化し、国民経済に対する責任を負っていこうということだ」と高く評価した。

 バブル崩壊後の金融危機で国内経済は大きく沈んでいたが、久しぶりの銀行発の前向きなビッグニュースは日本全体に高揚感をもたらした。戦後経済を支えた都銀・長信銀体制はこれで終幕となり、その後は大再編時代に入っていく。

 既に三菱銀行は東京銀行と1996年に合併していたが、3行統合に触発された住友銀行も単独路線を転換して財閥を越えてさくら銀行との統合を選び、三和銀行も東海銀行と合併。金融界はメガバンク体制へと抜本転換することになる。

不良債権処理に追われた「Bクラス銀行」

 もっとも、当時の経営統合に関わった興銀OBの一人は「世界最大の銀行という高揚感などなかった。これからの未来を考えるというより経営破綻を免れたという安堵感しかなかった。それくらい追い込まれていた」と明かす。

 直前の98年、同じ長信銀である日本長期信用銀行と日本債券信用銀行には、金融債の期限前解約が大量発生していた。総資産26兆円という大銀行だった長銀は同年10月に経営破綻。その波は資金に比較的余裕があった日債銀にも及び、同年12月には同行も破綻する。長信銀は独占的に金融債の発行を許されていたが、預金保険法による金融債の保護は時限措置にすぎず、その扱いはあいまいなままだった。そのため投資家の金融不安は真っ先に長信銀に向かい、戦中の軍費調達から戦後の高度成長まで100年近い歴史があった興銀も「当時はもはや数カ月の命しかないという認識だった」(旧興銀OB)

 経営危機に陥っていたのは、第一勧銀も富士銀も同じだった。3行の中で第一勧銀が最も規模の面では大きかったが、97年の総会屋不正融資事件で当時の経営陣が逮捕され、宮崎邦次元会長は自殺する。同行の信用は大きく失墜し、さらにはマイカルといった流通大手への不良債権問題も残されていた。のちにみずほの経営を揺るがす信販大手オリエントコーポレーションも巨額の有利子負債を抱えており、メインバンクの第一勧銀は不良債権でまさに押し潰されそうになっていた。

 富士銀は97年に自主廃業した山一証券をいわば見捨てたような形になっており、結果として市場は富士銀自身の財務余力を不安視するようになっていた。邦銀は世界市場でなかなか資金を取れなくなり、ドル調達のコストが上がる「ジャパン・プレミアム」も深刻だった。邦銀の中でもその上乗せ金利が急上昇したのは富士銀で、同行も単独での生き残りは困難になっていた。

 99年8月の記者会見で3頭取は「3行統合で世界トップ5を目指す」とひとまず掲げたものの、内実は経営危機をなんとか切り抜けた3行が合わさった傷だらけの巨大金融機関にすぎなかった。

 当時の金融アナリストの1人は「3つのBクラスの銀行が統合しても、巨大なB級銀行ができるだけだ」と冷徹な発言を残している。実際、総資産は世界一になったが、不良債権も合計で5兆円(2002年3月期)と厳しいままだった。そのうえ3行とも新体制での優位を保つために、その傷を互いに必死に隠し続けていた。追い込まれた3行の生き残りをかけた統合は、拙速さが否めなかった。

 3行は00年9月に正式に統合し、株式移転によって国内初の金融持ち株会社「みずほホールディングス(後のみずほフィナンシャルグループ)」が発足する。その時点では「世界最大の銀行の誕生」という高揚感は既に薄れていた。攻めの経営統合どころか、早くも巨額の不良債権処理に追われ始めていたからだ。

「世界最大級銀行」発足からの苦闘の記録

「世界五指に入るトップバンクになる」――。そんな目標をもって船出した巨大銀行は、度重なるシステム障害、巨額の不良債権処理、厳格な「竹中プラン」の中でもがき続ける。いったい、どこから「みずほの失敗」が始まったのか。生々しい人間ドラマも交えて検証する。

河浪武史(著)/日本経済新聞出版/1760円(税込み)