「なんで経営していないのに、経営のことがわかるんですか？」。これは、経営学者が最もよく聞かれる質問の一つだ。実務との接点も多い経営学は、社会の役に立つことが求められがちな分野である。だが、専門家である経営学者にも、経営する能力が必要なのだろうか。学問としての経営学の在り方と、一般社会へ伝えるためのわかりやすさとの間の葛藤を、『経営学の技法 ふだん使いの三つの思考』（舟津昌平著）から抜粋・再構成してお届けする。連載第1回。
経営学がいかに社会の役に立てるか？ 何に使えるのか？ みたいな話が、本書の主題の一つである。本書でも何度か言及しているようにその問いは「政治的」にしか答えが出ないことが多いし、学問の要不要を問うこと自体がナンセンスであることは、重々断っておきたい。
経営学には、経営学に関わる人々に由来する特有の問題がある。経営学には主に、「専門家」たる経営学者と「素人」たる一般人、そして「実務家（実践家）」が関わる。実務家との接点が多いこともあって、経営学は「実学」として扱われることが多い印象だ。しかし、実務と関わるからこそ生じる疑問も、当然ある。
経営学者は研究を生業にしているため、経営そのものに携わることは少ない。ゆえに経営学者が最もよく聞かれる質問の一つが、「なんで経営してないのに、経営のことがわかるんですか？」という問いなのである。明らかにハナからバカにする感じの聞き方のときもあるものの、多くは純粋に問うていらっしゃるはずだ。
多少ふざけるなら「ゴリラの研究者にゴリラはいませんよ」と答えるのがよいと思っている。「ゴリラはこう生きてて、だから人間は本来は…」とかゴリラの研究者がまことしやかにゴリラの話をすると、皆感心して聞き入る。ところが経営学者が経営を語ると「経営したことないくせに」という声が必ず聞かれる。いずれ科学が進歩したらゴリラにも訊（き）いてみたい。ゴリラ学者はこう言ってますけどハラオチしてますか、と。
ただ、研究者とゴリラは（たぶん）コミュニケーション困難だけど、研究者と経営者は対話が可能である。もっとわかりあえると思っているからこそ、わかりあえないことにもどかしさと不満を覚えて、「経営のことわかるんですか？」みたいな問いが出るのかもしれない。
学者は経営ができるのか
学者が経営できるのかについて、いくつか例を挙げたい。坂本藤良という人がいた。東大経済学部出身。歴史的にみて、おそらく初めて経営学者として世間に名を知らしめた人物である。1958年に出版した『経営学入門』という本が大ヒットして、テレビや講演に多数出演。大物経営者たち、たとえばホンダの本田宗一郎、ソニーの井深大、東芝の土光敏夫らと対談したりもしたらしい。
ベストセラー作家という以外に、坂本を有名にした事件がある。実家の製薬会社を倒産させたのである。経営学者が経営できないのか、と非難ごうごうだったようだ。坂本がタフなのは、後に自身の経験をもとに『倒産学』という本に著したことだ。逃げずに本にまとめたという点では、ある意味誠実な気はする。
もう一つ例を挙げたい。森泰吉郎という人物をご存じだろうか。六本木ヒルズなどを所有する「森ビル」の創業者が経営学者だと言った方が、インパクトがあるだろうか。
森泰吉郎は、名門・横浜市立大の商学部長まで務めた学者だった。専門は経営史。学部長を務めるというのは周りの信頼がないとできない。ひとかどの学者だったということである。森は55歳での退職後に不動産業に専念し、今の森ビルに繫がる地盤を一代で、しかも定年後に築き上げた。対比するなら、坂本は経営者として明確な失敗例で、森は成功例である。双方とも学者としてある程度評価されていることは共通している。
また分野は違えど、世界一有名であろう「学者が経営した企業」の例も出しておきたい。ノーベル経済学賞受賞者であるマイロン・ショールズとロバート・マートンが取締役に加入していたLTCM（ロングターム・キャピタル・マネジメント）である。ショールズとマートンは金融工学という分野を開拓した先駆者であり、LTCMはいわゆるヘッジファンドのはしりであった。最先端の学術理論を実務に応用したのだ。
LTCMは創業当初は、順調に利益を上げていく。科学を現実に応用すれば、それは巨額の富に繫がる…という話だけならよかったのだが、その後LTCMは巨額の負債を抱えて破綻する。ノーベル賞学者（が加わった経営陣）すら、経営に大失敗したわけである。
専門知を社会に還元することの難しさ
経営学者が経営できるかという問いについては、成功例もあるし、失敗例もある。なかなか一般論が導けない難題であるように思える。何か統計的な数値を出せと言う方もいらっしゃるだろうが、統計分析に足るサンプルサイズがないから難しい。ただ実は、それは別に問題ではないのかもしれない。なぜなら、学者は「専門知」を生み出すことに専念して、それを基にアドバイスなりをして、経営者がそれに活かせばいいという「役立て方」もあるからである。
経営学に限らず、学者の専門知を社会に還元する発想は普遍的に存在する。建築学の先生なら、工事するとか実際に建築「そのもの」を手掛ける必要はなく、建築に対して知見を提供する。ゴリラの研究者がゴリラである必要もなく、ゴリラに関する知を社会に届けてゴリラの保護や発展に寄与できれば、必要十分だといえよう。
まあつまり、経営学者が経営できるかという問いの立て方がミスリードなのであって、もっとシンプルに考えれば「学者の知を社会に活かす」という点に絞って考えればいいのだ。経営学は専門家だけにとどめるのでなくて、より多くの方に知ってもらう価値があるはずだから、経営できるかとかは置いといて、その知を届けることに専念すればよい。（文中敬称略）
舟津昌平著／日本経済新聞出版／2420円（税込み）