官僚制は合理的なものだ、と聞くと驚くかもしれない。「タテのつながりを重視」「規則に従う」「文書を残しておく」――いかにも現代にそぐわない原則だが、なぜ社会に定着し続けているのだろうか。官僚制の正当性について、他の組織形態と比較するなどの手法で分析を試みた『経営学の技法 ふだん使いの三つの思考』（舟津昌平著）から抜粋・再構成してお届けする。連載第3回。
官僚制の合理性はどこにあるか
官僚制概念を提唱したウェーバーは、官僚制の合理性を次のように説いている。組織が構成員を管理することを「支配」と呼ぶならば、世には「伝統的支配」「カリスマ的支配」「合法的支配」がある。伝統的支配では、古来の先例や習慣が重視され、権威化された長老がリーダーになる。カリスマ的支配では、カリスマ的なリーダーが采配をふるう。
しかしこうした支配体制は、きわめて「人格」に左右されやすい。伝統的支配は旧弊を脱しづらく、かつその旧弊は恣意的で根拠に欠けうる。カリスマ的支配は、カリスマの人格に依存していて、部下からすれば次の言動が読みづらい。つまりこれらの支配体制は、属人的で、ゆえに恣意的なため、かえって予測しづらいのだ。
そこで官僚制は、次のようにそれらの問題を克服する。まず、規則に従うことで、感情に左右されない意思決定が可能になる。その意味で官僚制は非人格的である。さらに規則によって一元化されており、その規則も理性的に管理されている。そして構成員は規則に従うことで未来の予測を立てやすくなる。このように「非人格性」「標準化」「予測可能性」が揃（そろ）っているがゆえに、官僚制は合理的なのである。
ピンとこない方のために具体例も述べておこう。会社で、上司の気分で決定がコロコロ変わるとか、身分や出自で職位が決まっているとか、ルールがどこにも書いてないとか、そういうことが起きたら困るだろう。なお、そんなことがしょっちゅう起きている組織は現代でも少なくないはずなのだが…。そういう組織では、「人格に依存している」がゆえに、「ばらつきがあって」「予測しづらい」ということが起きてしまう。
だから官僚制は必要だし、たとえば上場企業のような「ちゃんとした会社」ならば、官僚制に則（のっと）っていないなど考えられない。官僚制が世に浸透しきっているのは、そういう理由によるものなのだ。こういうメリットを無視して官僚制はダメだの言っていても仕方ないというか、官僚制が世に受容されてきた理由については知っておくべきだろう。
余談だが、官僚制は実はトップマネジメントら経営者による権力の濫用（らんよう）を防ぎうる、ということにも触れておこう。「規則でがんじがらめ」というイメージのある官僚制は、組織の規則によって個人を拘束する。このとき拘束される個人は、経営者ら、権力をもつ側も当然含まれる。
権力者が公私混同して組織をほしいままにする、というのは最悪の組織像の一つといえようが、官僚制は規則を絶対視するがゆえに、官僚制が機能する限りはそれを抑制できるのである。ちなみにドラッカーも、類似の指摘をしている。
合理性仮説への批判
ただ、こうした「目的達成の手段としての合理性」のために官僚制は最も優れている、という言説に異議を唱える方もいるだろう。たとえば、そんなにうまくいくのか？ 負の側面はないのだろうか？ と。
歴史的にみても、著名な学者たちが既に官僚制批判を展開している。代表格が、社会学者ロバート・マートンによる「逆機能」の提唱である。つまり官僚制は、機能をもつが「逆」機能も働く。正の影響をもたらすと同時に、それは負の側面にもなるのだ。たとえば規則を遵守（じゅんしゅ）することは目的達成のための手段である。しかし構成員は次第に規則を遵守すること自体が目的化し、手段の実行に価値を置くようになる。
他にも「繁文縟礼（はんぶんじょくれい）」が挙げられる。文書主義が徹底されると、すべてが文字情報に起こされ、それらをすべてチェックすることになる。がしかし、多くの方にも経験があろうこととして、あまりにたくさん紙が配られるといちいち読まなくなる。内容の軽重もチェックしなくなるので、大事なことを見過ごしたり、逆に些末（さまつ）な情報をいちいち気にしたりするようになるかもしれない。
このように、マートンらが提起したのは合理性を担保するための文書主義がかえって非効率を招き、情報の把握を鈍らせるという、官僚制の負の側面としての「逆機能」であった。官僚制はまったく完璧ではなく、むしろ負の側面が見受けられる。そんな議論になったとき、官僚制をやめる選択肢は、浮上しないのだろうか。合理性を追求するはずの官僚制が非合理性を招いてしまうならば、採用する意味はないのだろうか。
理屈はともかく、正しいからやるのだという考え
官僚制は、合理的でないかもしれない。それでもなお官僚制が採用される意味を提起したのが、1983年にディマジオとパウエルが発表した論文である。タイトルは「鉄の檻（おり）再訪（Iron cage revisited）」で、まさに官僚制組織を主題にした論文だ。
官僚制は“iron cage”つまり鉄の檻と呼ばれてきた。既に述べたような、われわれを拘束し逆機能を発揮するというイメージを反映したメタファーである。ディマジオらは、この鉄の檻を再訪しよう、つまり改めて官僚制について考えてみよう、と提起したのである。
さて、再訪のひとつの結論として見出されたのが、世に官僚制が採用される根拠は正当性（legitimacy）にあるという仮説である。官僚制には、社会的な正当性がある。どういうことだろうか。
デュポンという会社がある。1935年にナイロンを発明するなど、世界を代表する化学メーカーとして著名だった。このデュポンは「中央研究所」とよばれる巨大で独立した研究組織を所有した企業のはしりであり、ナイロンもそこで生まれた。
デュポンの中央研究所が成功を収めると、多くの企業がマネして中央研究所を持ち始めたらしい。その企業の中には、研究開発を必要としていないとか、どうやるかわからないとか、そういった企業も含まれていたとか。そんなことが起きる理由を考えると、「正当性」だと結論づけることができる。理屈は置いといて、それが正しいからやるのだ、と。
要するに、ウチには不要かもしれないけど、みんなやっているからやっておくか、みたいな話である。なんか日本人特有の集団性みたいだなあ、と思った方のために、これはあくまでアメリカを舞台に提唱された話だということはお断りしておきたい。周りを気にして合わせようとするのは、どうやら古今東西にみられる行動であるのだ。
なおこの正当性仮説に基づいて、ディマジオらは非常に著名な概念である「同型化（isomorphism）」を提示している。組織は社会から正当だと認めてもらうために、同型化、つまり同じような構造を採用しようとするのだ。
たとえばコーポレートガバナンス・コードや環境規制など、法的に強制される同型化もある。スティーブ・ジョブズが活躍するとベンチャー界隈（かいわい）の人々がみなタートルネックを着始めたみたいに、そうあるのが相応（ふさ）しいという規範に則って同型化することもある。あとはデュポンの中央研究所のように、模倣、マネして同型化するパターンがある。
正当なものは非合理なのか？
こうして、官僚制の採用に関する新たな仮説が加わった。官僚制には正当性がある。だから採用しておけば社会からよく思ってもらえるだろう、みたいな目論見（もくろみ）から組織は官僚的になっていくのだ。非合理的だと思っていても、正当的だから取り入れることがある。「なんでそんなことやってるの？」「みんなやってるから…」非合理的であるにも関わらず、みんなやってるから、と言って制度を採用してしまう。
実に愚かにもみえる。ただ、立ち止まって考えてもみたい。われわれが「外」から、つまりその組織の外部から観察していたとして、あまりにも「他と違うこと」をしている組織を、信用できるだろうか。階層がないとか、文書を残してないとか、分業してないとか、そういった組織を。
とある会社と商談をしていて、イイ感じなので、ちょっと上の方と繋（つな）げてもらえますかと言ったところ、こう返されたとしよう。「ウチ、階層がない組織なんです。だから上司とかはいなくて。言うなれば全員が管理職ですね」。へぇ、先進的ですごいね、と言ってもらえるだろうか。その感想が正しいのかはおいといて、なんだこいつら、ヤバい会社か？ 取引するわけにはいかないな…と思うのでなかろうか。
文書を残すという制度にしても、会社というのは、想像するより多くの書類を残す必要がある。社内のためだけでなく、外に説明するためだ。財務会計のため、人事の採用や評価のため、環境配慮のため。スポンサー、従業員、地域住民、様々な利害関係者に対して説明するために文書を残す。それは合理的でもあるし、正当でもあるはずだ。
逆に、組織が「文書なんかいらねぇよ」と宣（のたま）って、その組織にとってそれが合理的だったとして、許してくれる人ばかりではない。お客さんも不信をもつかもしれない。
つまり、正当性を重視するのは非合理的なのだ、というのは、ちょっとナイーブにすぎる。面倒ですけど、いちいち異論を挟んでいても仕方がないのでとりあえずやっておきましょうか、というのも十分立派な処世術であり、「合理的」なのだ。（文中敬称略）
舟津昌平著／日本経済新聞出版／2420円（税込み）