OpenAI、Google、Microsoftといったテックジャイアントは2024年5月、立て続けに生成AI（人工知能）を活用した新サービス・製品を発表しました。生成AIの開発競争において、半導体が重要なカギを握っています。画像処理半導体で圧倒的シェアを誇るエヌビディアを中心に、生成AIと半導体の未来を読み解きます。『Google vs Microsoft 生成AIをめぐる攻防』（山本康正著）から抜粋・再構成してお届けします。
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ソフトとハードが入り乱れての開発競争
生成AIを巡る開発競争が過熱していく中で、最も重要な鍵を握っているのは半導体です。スマートフォンやPC、家電に欠かせない半導体ですが、膨大な計算量と高速の計算力に支えられる生成AIのテクノロジーもまた、半導体の性能によって大きく左右されます。
市場の動向に目を向けると、画像処理半導体で圧倒的シェアを誇る米国のエヌビディアや英国のアーム、韓国のサムスン電子、熊本県菊陽町に巨大工場を建設している台湾大手・TSMC（台湾積体電路製造）など、半導体メーカーの存在感が増しています。
一方で、半導体メーカー各社は、この状況に安穏としているわけではありません。自分たちは確かにハードウェアの核となる半導体を提供している。だが、取引先が自分たちで半導体の開発を始めてしまったら？ あっという間に用無しとされてしまうのでは？
その展開を懸念しているエヌビディアは、すでに自分たちでソフトウェア開発に多額の投資を行っています。2024年2月13日には「Chat with RTX」というAIチャットアプリを公開しました。
アップデートのめまぐるしい現代において、ハードウェアを開発しているだけでは取り残されてしまう。だからこそ、エヌビディアはハードウェア、ソフトウェアの双方の開発に注力しているのです。さらに言えば、かつてははっきりと垣根があったハードウェアとソフトウェアの領域も、その線引きが徐々に消えつつあります。ユーザーに優れた経験を提供しようと思うのであれば、どちらも必須の要素だからです。
半導体ベンチャーを立ち上げる孫正義氏
多くのデジタルツールが出てきたなか、見方を変えれば、ハードウェアは「変更の難しいソフトウェア」と見ることができます。その上でどちらの領域も押さえなければなりません。
1980年代には世界一のシェアを誇りながらも、様々な要因で競争力を失ってしまった日本の半導体メーカーは、エヌビディアをはじめとした海外の半導体産業の柔軟なこの姿勢こそ見習うべきでしょう。ハードウェア、ソフトウェア、そしてアルゴリズム。3点をセットとして開発を行う時代はすでに到来しています。
2024年2月にはソフトバンク創設者の孫正義氏が、エヌビディアに対抗して1000億ドル規模の半導体ベンチャーを立ち上げることが発表されました。プロジェクトのコードネームは「イザナギ」。ソフトバンクグループは英国の半導体設計会社アームを買収済みであることからも、ソフトとハードが入り乱れての開発競争が激化していくことが予想されます。
一方、OpenAIは2024年2月上旬、アラブ首長国連邦などの複数の投資家と交渉し、AI開発に不可欠な半導体を製造するためには約5兆ドルを必要とすると報道されています。2024年2月のOpenAIの時価総額が12兆円ほどと推定されることから考えると桁違いの資金調達ですが、エヌビディアの時価総額が約200兆円に到達していたことを考えると、対抗するにはそれだけの資金が必要ということもありえます。
エヌビディアが世界第3位の時価総額に
インテルやサムスン、クアルコムなど様々な半導体企業がいる中で、エヌビディアは群を抜いていると言えるでしょう。社名はラテン語のinvidia（羨望）とNV（next vision、次のビジョン）をかけあわせて、未来を見据えるという意味が込められています。
もともとは台湾出身で米国で育ち、スタンフォード大学大学院で電気工学を学んだジェンスン・ファン氏が1993年、30歳のときに、自身がアルバイトをしていたファミリーレストラン、デニーズで友人と企画を考えてエヌビディアを設立しました。
ただ、ジェンスン・ファン氏はビジネスモデルには詳しくなかったため、本屋さんに向かい、ビジネスプランの本を購入して事業計画を作成します。当時存在したベンチャーキャピタルのうちの一つであるセコイア・キャピタルの投資家からは、「今まで聞いた中で最低の事業提案だ」と言われながらも投資につなげます。
当時は、Windows95が出る前でしたが、マイクロプロセッサの業界が急速に進化している時代でした。ファン氏は既存のインテルなど大企業の半導体（CPU、中央演算処理装置）が苦手にしている処理、例えば3Dグラフィックなどを扱える半導体が作れないかと考えたのです。
1992年にはOpenGLというオープン標準規格が公開されており、3DグラフィックはWindowsによるグラフィックス企画のダイレクト3Dだけでなくゲームの世界でも必要とされていました。日本でもなじみのあるセガ（当時）の3D格闘ゲーム「バーチャファイター」も1993年に発売されていましたし、ナムコ（当時）の3Dレーシングゲーム「リッジレーサー」も人気でした。
その需要が高まるなか、エヌビディアは3Dグラフィックがこれまでもよりも高い製品である、GeForce256を1999年に発売します。これが世界初の「GPU：グラフィックプロセッシングユニット」と名づけられました。そこから性能を着実に伸ばし、今やニンテンドースイッチにも使われるようになっています。
このGPUは、単に3Dグラフィックを処理することに優れているだけではありませんでした。GPUの持つ並列処理の速さは、AIを処理するのにも非常に相性が良かったのです。
そのためAIのサービスが広がり始めると、GPUの売り上げも伸び始めます。2012年頃から盛り上がった画像処理に使うニューラルネットワークもそうでしたが、特に、生成AIにおける計算量はこれまでよりも大きいため、処理にかかる時間や性能を考慮するとエヌビディアのGPUが第一候補になるわけです。
2022年11月のChatGPTの爆発的な普及もあり、GPUの争奪戦になりました。その結果、2024年3月時点では、グーグルの親会社であるアルファベットの時価総額を抜き世界第3位の時価総額を持つ上場企業となりました。ハードウェアから進化した企業としては異例のことです。
生成AIをめぐる攻防を制するのは、どのテック企業か。独自のAI戦略を打ち出すMicrosoft、モバイルでは優位性のあるGoogle。ChatGPTを生み出したOpenAIの組織力学にも山本康正氏が迫る。Anthropicなど注目の生成AIベンチャーについても解説。
山本康正著／日本経済新聞出版／1980円（税込み）